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市場の過熱感を示す指数や、暴落を示すの恐怖の指数が次々と危険信号を送りはじめている。
「2018年前半に市場の大崩壊が始まる」と警告する専門家たちの予測をもう軽視することはできなくなっている。


(※この記事は、メルマガ第232号のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

ギャラップ調査は、三度目の市場崩壊が間近かに迫っていることを警告している

11月15日に公表された米・ギャラップ調査の結果は、米国に次の大きな経済災害が迫っていることを示唆しています。

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・・・そして、今年2017年のギャラップ調査では、経済に言及した人は、わずか「15」%。
2017年は、2009年以来、もっとも楽観ムードが支配している年となっています。

ギャラップ調査は、今回の結果を受けて、次のように総評しています。
「現在のところ、失業率が低く、経済成長が持続し、株価が歴史的な高値を維持していることから、米国の人々は、過去数年のうちで、もっとも経済を心配していないことが分かる。

しかし、それは決して良いニュースではない。

今回の調査では、暮らしに満足していると答えたのはわずか4人に過ぎなかった。
1999年の51%と比較すると、かなり低い数字だ」

・・・実は、1999年、2007年とも、株式市場の大暴落の前年の年でした。

1999年は、いわゆる「ITバブル崩壊」の前の年。

・・・2007年は、もちろん、世界金融恐慌の前の年でした。
そして、今回のギャラップ調査は、米国民が、1999年、2007年に続いて、三度目の楽観ムードに支配されていることを暗に警告しているのです。

ストラティジストたちが口をそろえて警告する「2018年前半の債券市場の大崩壊」

・・・残されている懸念は、「次の大規模な金融恐慌が、いつ起こるのか」という時期的な問題だけです。

たとえば、バンク・オブ・アメリカのマイケル・ハートネット(Michael Hartnett)は、最初から、「市場の大幅な修正は予想より早まる」という見方を示してきましたが、今では、さらに早まって、「株価の瞬間的暴落(フラッシュ・クラッシュ)」は2018年の前半に起こる」と警告するようになりました。

「われわれは、株価のボラティリティーの鎮静化によって、流動性が枯渇すると考えられるので、2018年前半には瞬間的な株価の暴落が起こると見ている」・・・

もっとも、株価だけではありません。

ミント・パートナーズ(Mint Partners)のストラティジストであるビル・ブレイン(Bill Blain)は、「2008年の金融危機から10年が経とうとしているが、いまだに市場は調整が十分ではない。今度は、債券市場に騒乱を来たすことになるだろう。それは、大規模なクラッシュだ」と述べています。

・・・「(全面的な)崩壊は債券バブルがはじけたときに始まる。それは、流動性が失われたことによって引き起こされる」ということです。

三重苦の日本は、いよいよ財政ファイナンスに踏み切る!?

米国市場に直接介入しているのは連邦準備制度だけではありません。
スイスの中央銀行であるスイス国立銀行(SNB)は、現在、米国株式の世界第8位の保有者になっています。

・・・2017年6月の時点で、スイス国立銀行は約8000億ドル相当の米国企業の株式と約2000億ドル分の欧州株式を保有しています。

・・・債券市場は、すでに流動性を失い始めています。株式市場に投入された資金の逃避先は、もうないのです。

そして、2018年、日本は、とうとう禁じ手の財政ファイナンスに踏み切って、大崩壊を先延ばしにしようとするでしょう。

不可解なスイス国立銀行の方針と、資産防衛に傾斜するスイス銀行

では、なぜ、スイス国立銀行は、バブル崩壊前夜まで米国株を保有しようとしているのでしょう?

スイスに拠点を構えている伝説的な貴金属投資コンサルタント、エゴン・フォン・グレヤーズ(Egon von Greyerz)は、2014年12月の段階で、スイス国立銀行のユーロとのペッグ制の放棄を明確に予言していました。

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彼は、一貫して、「全世界規模の経済崩壊」が近づいていると言い続けています。

エゴン・フォン・グレヤーズは、「すべての中央銀行が倒産して、そのため世界の金融システムは残存することができず、全世界規模の崩壊が目前に迫っている」という不吉な警告を出しています。

彼は、中央銀行のプランナー(グローバル・エリート)たちの※奇妙な通貨戦争の本質をよく見抜いています。
(※メルマガ第136号パート1「超特大ブラックマンデーの足音と金(ゴールド)市場の動向(パート1) 」にて詳述。ダイジェストはコチラ)

永世中立国スイスは、世界中の大富豪が、その莫大な資産を安全に管理させておくために人工的につくられた国です。

<省略>

「資産を、いますぐに銀行システムの外側に避難させるべき!」

実質的に、とっくに破産状態にある米国のドルが大暴落せずに、なぜ、いまだに基軸通貨としての地位を保っていられるのかというと、スイス銀行のように米国株を買い支え、中国が米国債を買い増ししていることも大きな要因ですが、最大の要因は、ドルが中国の人民元と為替レートを連動させる「ドル・ペッグ制」を採用しているからです。

・・・しかし、この間にも、中国政府は、世界中から金(ゴールド)を買い集めて人民元の補強に努めてきました。

・・・エゴン・フォン・グレヤーズは、「まもなく、銀行は顧客から預かっている資産を頑として保持するような態度に出るはずだ。今のところ、そんなことは『ありえない』と考えている人がほとんどだが、それほど遠くない将来に、破綻した銀行が顧客に資産を引き渡す立場にないことが人々にも理解されるだろう」と述べています。

すでに、EU加盟国の銀行では、2016年1月1日から「ベイル・イン(Bail-In)」が導入されています。

これは破綻した銀行や、破綻寸前にある銀行を整理したり救済したりする際に、政府による財政支援を行わない代わりに、その銀行の株式を保有している投資家や預金者が負担するという法律です。

金(ゴールド)を預けている銀行が破綻すれば、もちろん預金だけでなく、金(ゴールド)などの資産もベイル・インの対象となって、その多くが強制的に没収されるのです。

・・・グレヤーズが言うまでもなく、明らかに2018年は崩壊が現実になる可能性に満ちています。

恐怖の「ヒンデンブルグ・オーメン」がやって来る!

ウォーレン・バフェット指数もウィルシャー(Wilshire)5000も、2014年5月の段階で過熱感を示しています。
両方とも、ウォール街のトレーダーがもっとも信頼している相場の過熱感を示す指数です。

・・・そして、今年6月、いよいよ恐怖の指数「ヒンデンブルグ・オーメン」が点滅し始めました。

「ヒンデンブルグ・オーメン」とは、市場関係者の間で米国株暴落の予兆チャートとして知られるシグナルですが、これが点滅すると、経験的に約41%の確率でパニック売りが発生することが知られています。

ブルームバーグ・データによると、「同サインは今回5月末に点灯、市場関係者の間で話題視され始めた」とのこと。

そして、とうとうピーター・ティール(Peter Thiel)が、数日前、創業直後から持ち続けてきたフェイスブック株の73%を売り払いました。

ティールは、ドナルド・トランプの政権移行チームとして加えられたことから、一躍、脚光を浴びた男ですが、もともとは、ニューヨークの弁護士から始まって、クレディスイスのトレーダーでした。

また、PayPalの共同創業者の一人で、Facebookでは取締役も務めていたビリオネアです。

・・・しかし、仮想通貨界隈では、今夜にもビットコインの値が100万円を突破するかどうかのお祭り騒ぎ。

ただし、市場崩壊懸念の高まりとビットコインの値は逆相関になっており、仮想通貨投資家にとっては痛し痒し。
さらに、最近は、有事のときの金(ゴールド)とでさえ逆相関を示しています。
経済サバイバル時代には何がいちばん最強の手段になるのか、次号で分析します。

投資家たちが、ことあるごとに心の中で呪文のように唱えている格言-「相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」・・・まもなく祭りは終わります。

楽観ムードに流されることなく、そろそろシートベルトを締め直すときです。

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