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「ビットコインは詐欺だ」・・・ウォール街の金融マフィアたちのポジショントーク。
ブロックチェーン技術と暗号通貨の主要な投資家と支持者は、とりもなおさず、国際銀行家グループであることが判明したのです。


「踊る阿呆に見る阿呆」。あなたも、この最後の狂乱を楽しんでください。
ただし、その前に知っておくべき重大なことがあります。それは、あなたの自由の「死」に深く関係しています。


(※この記事は、メルマガ第233号のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

中央銀行システムの崩壊から逃げ出すビットコイン投資家たち

・・・「で、資産価値はあるのか」ですって? 

答えは「ビットコインには、見かけ上、十分すぎるほどの資産価値がある」です。

ただし、それには条件があるのです。

ブロックチェーンの本当の発案者(グループ)と、ビットコインを地政学的戦略兵器と見なしている国家の利害が一致しており、新世界秩序(NWO)の「キャッシュレス・エコノミー化」に向かっている限りは・・・

ビットコイン投資家に、こうした視点を求めるのは無理があります。

彼らは、24時間、「このチャンスに乗り遅れるな!」とばかり、金儲けのことで頭をいっぱいにして、自らを盲目にしているからです。

どんなにトレードがうまくても、彼らもまた、超管理社会の実現に向けて、ひとつの駒として駆り出されている儚い人々に過ぎません。

・・・暗号通貨とブロックチェーン技術は、人工知能が世界市民を管理するために不可欠な技術です。

そして、ビットコインは、人々が新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)に移行するための学習ツールとして使われています。

これから迎える社会は、国連のアジェンダ21(あるいは、2030アジェンダ)に基づく「持続可能な開発」を実現しようと、世界中の人々に半ば参加を強制する社会です。

そのプロセスにおいては、匿名性のキャッシュ(フィアット通貨)を基盤とする今の自由経済の代わりに、デジタル・キャッシュ・エコノミーによる国家統制的な計画経済に移行するフェーズがあるでしょう。

<以下省略>

ビットコインはリバタリアンの通貨

・・・いまだかつて、真の意味における共産主義のコミュニティーなり国家が成功した事例はひとつもありません。

「彼ら世界支配層」の長年の夢である共産主義世界の理想は、見果てぬ夢として儚くも潰えてしまうのでしょうか!

いえいえ、彼ら世界支配層は、アイン・ランドがまとめたように、「リバタリアニズム」という概念を考え出して共産主義の世界へ着実に踏み出しています。

そもそも、共産主義と、リバタリアニズムの無政府主義とは対立する概念ではなく、むしろ、両者は同根であると言っても差し支えありません。

世界支配層やブロックチェーンを発明したグループが目指している共産主義の最大の障害は、特権階級による一極支配です。
超権力者のあらゆる欲望や野心を排除してこその世界が共産主義の世界です。

<中間省略>

・・・結局、世界支配層が、彼らの究極のユートピアの世界を実現するために必要なことは、人間による政府ではなく、人工知能の采配による合理的な能力主義に基づく世界政府の樹立であると悟ったのです。

人工知能政府を実現するブロックチェーンの副産物として生まれたビットコイン

今、世界はデジタル化に向けて加速度的に突き進んでいます。

そうした流れの中で、胎動から孵化を迎えているのが、ディープ・ラーニング(ニューラルネットワーク深層機械学習)であり、トランス・ヒューマニズムであり、ブロックチェーンであり、Iot(Internet of Things)なのです。

これらは、すべて人工知能(AI)そのものであり、あるいは、それと接続されるのです。

<中間省力>

「彼ら世界支配層」が理想とする共産主義の世界を実現するためには、人工知能を発展させることがどうしても必要であると考えています。
そして、「彼ら」は、そこに人間の手を介在させたくないのです。

・・・つまり、人工知能こそが、無政府の共産主義世界の統治体として、その頂点に君臨する「神」になるのです。

ブロックチェーン技術は、将来、人工知能との直結を前提として考え出されたテクノロジーです。
ビットコインは、その副産物に過ぎず、いずれ流動性が失われていくので、「幻の資産」として崇拝の対象となるでしょう。

・・・そうすれば、「なぜ、貧困を撲滅できないのか」、「なぜ、戦争を止められないのか」、「なぜ、差別がなくならないのか」、「なぜ、政治家や学者は無力なのか」・・・これらのすべての謎を解くカギが通貨システムにあることが分かるはずです。

「ビットコインは人類を奴隷化する」

ビットコインの基盤技術であるブロックチェーンは、まさに人工知能による世界統一政府を実現するために開発された最先端テクノロジーであることをロシアは知り尽くしています。

そのブロックチェーンを支えているマイニング(採掘)システムの世界最大手「ビットメイン(BITMAIN:北京に拠点)社」は、単にビットコインやビットコイン・キャッシュをマイニングしているわけではありません。

彼らは決して公にはしませんが、将来的には人工知能ビジネスを目指していることは明らかなことです。

ビットコイン・マイナーは「人工知能」を目指す

・・・
ビットメイン社というとジハン・ウー(Jihan Wu)氏が露出頻度が高いのですが、本当のキーマンは、同社の共同設立者でコンピュータ・チップの開発者であるマイクリー・チャン(Micree Zhan)です。

チャン(Micree Zhan)は、新しいプロセッサーを作製する方法と格闘するかたわら、気分転換にと、リュウ・ジキン(Liu Cixin:劉慈欣)が書いたSF小説「Three-Body Problem(漢字名:『三体』)」を読んでいました。

『三体』は、バラク・オバマやマーク・ザッカーバーグが絶賛するSF小説で、アジア初となるヒューゴー賞(Hugo Awards)を受賞しました。

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ヒューゴー賞は、世界中のSFファンが注目するSF・ファンタジー・ホラージャンルの賞で、世界中の人々に影響を与え得る作品に与えられます。

米国の歴代の大統領の中で、もっとも多くの要人を暗殺したオバマと、CIAのお膳立てによって、シリコンバレーの偶像崇拝の対象に祭り上げられたザッカーバーグが、強く推奨しているという点からも分かるように、このSF小説は、エイリアンと地球人とが手を組んで樹立した「地球三体組織」という世界政府を多国籍軍が撃破するという安値の物語です。

ちなみに、マーク・ザッカ-バーグは、日本での評判とは裏腹に、そのあまりの無能さに米国の良識派の間では、本当のところは評判の芳しくない男です。「守銭奴の無能」と・・・

<中間省略>

・・・マイクリー・チャンが考えているチップは、人工知能の急速な発展を支える技術である「ディープ・ラーニング」というテクノロジーを手中に収めるのに不可欠です。

はて、インスピレーションは、突然、チャンに訪れました。

・・・ソーフォン(sophon)とは、『三体』の中に出て来るエイリアン文明が地球の科学的な進歩を停滞させるために送り込んだ「陽子サイズのスーパーコンピュータ(a fictional proton-sized supercomputer)」のことで、実際には存在しません。

ソーフォン(sophon)は、エリート科学者の網膜に点滅する言葉を刻み付けるなどの奇妙な現象を引き起こして、彼らの研究を邪魔します。

いずれにしても、ソーフォン(sophon)は、他愛のない架空のお伽噺に出て来るエイリアンの隠された兵器です。

マイクリー・チャンは、ビットメイン社のニュープロダクト(ディープ・ラーニングにつながるマイニングの新しいチップ)の名前に、この「Sophon」という名前を付けたのです。

とはいうものの、「Sophon」の詳細については、十分、分かっていないので、果たして、これが本当にディープ・ラーニングにつながる製品なのか、今のところ判然としません。

しかし、同社の新しいチップに、このような名前を与えることによって、マイクリー・チャンと共同創設者のジハン・ウーの二人は、世界に彼らの真意が「人工知能分野への進出にある」ことを控え目に主張していることは間違いのないことです。

<以下省略>

巨人と互角に戦おうとしている中国の新興スタートアップ

・・・しかし、人工知能開発競争においてビットメイン社が戦う相手は、ITの巨人である獰猛な“野生動物”たちです。

にもかかわらず、ビットメイン社のような北京の新興ドットコム・スタートアップ企業が、なぜグーグルや、エヌビディア・コーポレーション(Nvidia)(コンピュータ・メーカー)、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ(AMD)と競争できるのでしょうか?

<中間省略>

・・・これは、ロンドンに本拠を置くGoogleのDeepMindユニットが、独自のディープ・ラーニング専用プロセッサ『Tensor Processing Unit(TPU)』チップを使用して人工知能『AlphaGo』をトレーニングするために使用した技術そのものです。

ビッメイン社は、次の事業フェーズとして、独自のニューラル・ネットワークをトレーニングしたいと考えているどんな企業にも、このチップを販売する予定です。

たとえば、ビットメイン社が想定している顧客には、バイドゥ(Baidu)、アリババ(Alibaba)、テンセント(Tencent)といったアジアNo.1企業が含まれています。

さらに、ビットメイン社は、ビットコインのマイニングと同様に、最終的には、何千ものディープ・ラーニング操作を含む独自のデータセンターを構築し、その計算能力を、こうしたクライアントに貸し出すサービスを開始することも視野に入れているようです。

<以下省略>

金(ゴールド)からビットコインに切り替えるプレッパーたち

・・・現在、ビットコインの買い手の6割が日本人です。
そのお陰で、ビットコインの値が日々つり上がっています。

結果、中国の人工知能におけるイノベーションを助けているのが日本人投資家ということになります。

さらに、比較的、仮想通貨に対しては警戒心を解いていない米国人は、最近になって、迫りつつある経済崩壊をサバイバルするために、彼らが買いこんだ金(ゴールド)を売って、ビットコインを買う人々が増えてきたことも、ビットコインのフィアット通貨に対する価格を上昇させる要因になっています。

「(ビットコインは)黙示録の通貨?最後の審判の日に備えて、プレッパーたちはビットコインに群がっている」という記事では、市場の暴落に伴う暴動、パンデミック、内戦、そして核戦争などに備えて、大都会から郊外や地方都市に移り住んだ「プレッパー」の資産保全の方法の変化について報告しています。

・・・10日ほど前のブルームバーグは、「プレッパーがゴールドからビットコインへの切り替えを始めている」ことを報じています。

プレッパーたちは、文明の崩壊後に何がいちばん必要であるのか自問自答するうちに、ビットコインこそが富の保全にもっともすぐれていると考えを新たにしたとのこと。

彼らは、地下室の金庫に金(ゴールド)のインゴットや金貨を備蓄するのではなく、サイバースペースの見えない財布「ウォレット」に富を蓄積することを選んだのです。

<以下省略>

人々はビットコインの価格が月に向かうのを見ている。 しかし、誰も金(ゴールド)が月に行くとは思わない

ずっと前から、プレッパー・コミュニティの人々は、ビットコインなどの暗号通貨に対して積極的に警告を発してきましたが、今では、ほとんどの富を暗号化されたデジタル・キャッシュに換えているようです。

・・・先月、チャーリー・モリスは、ロンドン地金市場協会(London Bullion Market Association)の年次総会に出席した何百人もの幹部にインタビュー調査を行いました。

なんと、金(ゴールド)市場の重鎮たちから帰って来た答えは、「10人に1人は核戦争の後の金(ゴールド)より、むしろ自身のビットコインを所有するほうを選ぶ」という意見が多かったのです。

それだけではなく、フリー・ステイト・プロジェクト(自由州計画)の一環として、ニューハンプシャーに集結すると予想されている2万人のリバタリアンもまた、金(ゴールド)などの貴金属からビットコインなどの暗号通貨に切り替えようとしていることが分かったのです。

<中間省略>

・・・「ビットコインは、国や国境線さえ定かでない地域を縦横に移動し、お互いに自由に取引することを選択した個人の意のままに使うことができる。
ビットコインは、通貨の操作とインフレに耐性を持っており、一般の人々を食い物にしている超権力を持った金融エリートには、何の役にもたたないだろう」。

ウォール街は、ブロックチェーンによる人工知能政府の誕生を後押しする

・・・J.P. モルガンのCEO、ジェイミー・ダイモン(Jamie Dimon)は、「ビットコインは詐欺だ」と言いました。
投資家マーク・キューバン(Mark Cuban)は、「ビットコインはバブル」と言っています。
ゴールドマン・サックスのロイド・ブランクフェイン(Lloyd Blankfein)CEOは、まだ態度を決めかねているように見えます。

・・・「もとはと言えば、ディズニーのバックアップを受けている暗号通貨の起業、ドラゴンチェーン(Dragonchain)はICOを開催している。
また、クラウド・ストレージ企業のファイルコイン(Filecoin)は、今年初めにICOのトークンセールから2億5,000万ドル以上の資金を調達した。
オンライン小売業の(Overstock:OSTK)もtZero blockhain unitのICOを計画している」・・・
CNNは、どちらかというと、ビットコインなどの暗号通貨への投資や資産の切り替えを促すような記事を書き続けています。

あれだけビットコインを批判していたJ.P.モルガンは、なんと、ビットコイン先物仲介への参入を検討していることが分かりました。

慎重な姿勢を貫いてきたゴールドマン・サックスも、同じようなことを仄めかしています。

つまり、ウォール街はブロックチェーンの利用に積極的なのです。

そして、ナスダックでさえも、2018年前半までにビットコイン先物の上場を計画していることが分かったのです。

ビットコインに否定的だったウォール街の有力者の発言はポジション・トークに過ぎなかった、というわけです。

過去数年間、ブロックチェーン技術に基づく暗号通貨は、中央銀行の腐敗と統制に対するもっとも有効な解決策であると宣伝されてきました。

「暗号通貨を“野放し”にしていれば、間違いなく銀行システムは崩壊してしまう」という、一般化されている話です

しかし、今となっては、それはファンタジーであることが分かったのです。

ブロックチェーン技術と暗号通貨の主要な投資家と支持者は、とりもなおさず、国際銀行家グループであることが判明したからです。

実際のところ、その言動とは裏腹に、ゴールドマン・サックスやJ.P.モルガンのようなグローバル主義のコアは、ブロックチェーン技術を取り入れた様々な“化身”を普及させようと熱心に取り組んでいます。

ビットコインも、その“化身”の一つに過ぎません。

ビットコイン先物のローンチは、それをもっとも証拠付けることになりそうです。

ウォール街は、フィアット通貨の死と中央銀行システムの終焉を確信しており、代わって世界中央銀行によるデジタル通貨の発行を人々に受け入れさせることによって、どんな人間のトランザクションをも追跡可能にしたいのです。

結局は、ビットコインの取引における匿名性の死は、個人の自由の死を意味する、ということです。

「サトシ・ナカモト」の正体について論じるとき、CIAとつながりのあるイスラエルのブロックチェーン技術者集団の暗号名である可能性が浮上します。

暗号通貨投資家の不思議は、日頃、「その仮想通貨の流動性と実需を見極めろ」と言いいながら、「サトシ・ナカモト」という謎の集団の正体に関心を持たないことです。

だから、ビットコインの値は、ウォール街の機関投資家たちの手によって、いいように翻弄されつづけ、今後も高値を更新していくでしょう。

そうすることで、人々を監視することを可能にするブロックチェーンと、彼らの「神」である人工知能をいただく世界政府の実現を、いっそう早めることができるからです。

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