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ビットフィネックスとコインベースのジーダックス(GDAX)との間のアービトラージは、ボットによるもの。
おそらく、3月までは持ち合い相場。ダウントレンド継続か・・・


(※この記事は、メルマガ第243号パート3のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

ビットコイン市場は、スプーフィー(Spoofy)の不吉な雲の中から脱出できない

(パート2のつづき)

ビットコインは、全体の80%に当たる1680万BTCが、すでに採掘されています。

しかし、実際に市場に出回っているのは、およそ、1000万BTCです。

<中間省略>

・・・ビットコインの価格を操作しているといわれているグループ(クジラ)は、欧米の仮想通貨界隈で、「スプーフィー(Spoofy)」と形容されている得体の知れない人々です。

「スプーフィー(Spoofy)」とは「偽装、まやかし、粉飾」を意味する風刺的な形容詞です。

ビットコインは、バビロンに通じる「心理兵器」

<省略>

バビロンの復活とビットコイン

ビットコインを調べていると、「スプーフィー(Spoofy)」という言葉に行きつくことがよくあります。
この言葉は、ビットコインの価格操作に関する状況証拠が次々と上がってきた去年の秋ごろから、使われるようになりました。

この言葉を考えた人は、現代のニムロドによるバビロンの復活の陰謀を見抜いたのかもしれません。


株価暴落の潜在的リスクになっているテザー・リミテッドとビットフィネックスによる「テザー時限爆弾」とは、まさしく、サブプライムローンの仮想通貨版と言うことができます。

実際のところ、「スヌーフィーをご覧あれ:これぞ、ビットコインの価格を操作している手口」といった記事は枚挙にいとまがありません。

<後半省略>

わずか数十秒で、約十分の一に値を下げたネオ(NEO)

・・・イーサリアムの中国版と言われている「ネオ(NEO)」は、あまりにも楽観的で未熟な投機家を阿鼻叫喚の地獄に誘い込むトレーディング・ボットにとって、格好の活動領域になったのです。

・・・市場の極端なボラティリティを警戒していたリサーチャーたちは、数十のトレーディング・ボットがタイミングを合わせたかのように、同時に大量の売りを出したことを確認しました。

彼らが、最初の異常な信号を検知してから数分後、フラッシュ・クラッシュが起こったのです。

そのとき、「ネオ(NEO)」の価格は、34ドルから一気に3.74ドルまで下落しました。
それに要した時間は、わずか数秒でした。

<省略>

スプーフィング(spoofing)」の実際

1998年、人気作家で著名な起業家であったジョーダン・ベルフォート(Jordan Belfort)という男が逮捕されました。

彼は、古典的な騙し上げ後の暴落の手口、つまり、「ポップ・アンド・ダンプ(pump-and-dump)」によって株式市場を操作していました。

「ポップ・アンド・ダンプ」は、株価を吊り上げて素人投資家たちを高値に誘い込み、次の瞬間、信用取引によって暴落させ、行きと帰りの往復で莫大な利益を上げる詐欺的な投資手法です。

ジョーダン・ベルフォートをモデルにした映画『ウルフ・オブ・ウォールストリート』は、レオナルド・ディカプリオの主演によってヒットしましたが、悲しいかな、投資家たちにとっては、さして警告にならなかったようです。

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この映画によって広く知れわたることになった「ポップ・アンド・ダンプ」の手口は、今日の暗号通貨市場でも、高性能のボットによって効果的に運用されているというわけです。

数々の辛酸を舐めながら投資経験を積んだ胆力のついた投資家であれば、こうしたフラッシュ・クラッシュが起こっている間は、傍観を決め込んで決して買い煽りに乗せられることありません。

しかし、素人の投資家や、勉強を怠ってきた投機家たちは、「してやられた!」と頭を掻きむしって嗚咽を漏らすばかりです。

ビットコイン・フォーラムによれば、ボットによる「ポップ・アンド・ダンプ」は、大手取引所のビットトレックス(Bittrex)、ロシアのグレーな取引所ヨービット(YoBit)、香港のバイナンス(Binance)、ニュージーランドのクリプトピア(Cryptopia)などで、ひんばんに見られているということです。

前述の「スプーフィー(Spoofy)」とは、こうしたフラッシュ・クラッシュの前に見られる価格操作、「スプーフィング(spoofing)」と呼ばれる騙しの手口によって市場を操作する一団のトレーダーのことを指すこともあります。

<後半省略>

ボットは、投機家たちの情動を利用して価格操作に乗り出す

2014年頃から、こうした「ポンプ・アンド・ダンプ」詐欺に注意を促す記事がたびたび掲載されるようになり、ビジネスインサイダーでは、ここのところ、一ヵ月に何度も、定期的に警告を出しています。

たとえば、2017年11月付けの記事では、「取引所ビットトレックスは、ポップ・アンド・ダンプ詐欺に警戒するよう促している」といった記事を掲載しています。

<中間省略>

・・・ボットは、素人の投機家のアウトプットを、SNSやチャットをクロールすることによって、常時集めています。

クローラーが収集した、こうしたマイニング・データをもとに、ボットは、大衆の感情値がピーク達するところを待って、素人の投機家が思わず手を出さざるを得なくなるようなシナリオを実行しているのです。

事前にボットを発見して、罠に嵌められない方法

高度な解析ツールを使用することなく、ボットが、いつ、どの取引所で作動しているのかを検出することは非常に困難を極めます。

・・・とはいえ、たまに、レディットやテレグラムなどの投稿フォーラムを巡回していると、トレーダーたちがネット上で公然とグループを結成し、そのうちのボットの使い手がチームを組む様子を見かけることがあります。

さらには、こうしたフォーラムを深く掘り下げてみると、価格操作を公然と議論しているグループがあることもあります。

興味深いのは、これらの個人トレーダーたちは、プログラミングの面ではかなりのスキルと才能を持っているにもかかわらず、たいていの場合、資金管理の能力に劣っていることが分かります。

<省略>

果てしないボットとの“軍備拡張競争”

大多数の投資家、投機家が気づかないまま、さまざまな市場では、すでに数えきれないほどのトレーディング・ボットが作動しています。

・・・というわけで、世界中の個人投資たちは、すでにボットとの“軍備拡張競争”の道へ否が応でも引きずり込まれているのです。

ボットの検出ツールの性能が上がるにつれて、ボットの開発者は、その検出を逃れる方法を模索するでしょう。

それに呼応するようにして、ボットが高度化するにつれて、仮想通貨のプラットフォームは研究開発を加速し、ボットを撃退していくでしょう。

政府が、仮想通貨市場を安定させるために、本気で“強盗ボット”の息の根を止めようとしない限り、この戦いは、いたちごっこです。

「ペインティング・テープ」は、ボットによって現代に引き継がれている

・・・ついでに、ペインティング・テープ(Painting tape)のことを、少し説明しておきましょう。

それは、「相場が賑わっていて出来高が増えているような幻想・錯覚をつくり、それにつられて、価格押し上げの主役となる他の素人トレーダーを誘いこんで、いかにも、株式の売買が頻繁に行われているように見せかけて市場を操作するトレーダーによる違法行為のこと」です。

それは、歴史的に、株式市場で始まりましたが、Bitfinex'edは、大手取引所のビットフィネックスと、コインベースが運営する取引所のジーダックス(GDAX)との間でも、それが検知されたと言っているのです。

また、「ティッカー・テープ」とは、特定の取引日に取引所で発生した取引の記録のことで、それは、リアルタイムで更新されるか、わずかな遅れで順次、更新さていきます。

株式市場では、電子テロップが一般化する前に、ほとんどの取引記録はテープと呼ばれる紙片に印字されて記録されていました。
つまり、証券取引所の生データの記録を「ティッカー」と呼んでいたのです。

・・・前述の「スヌ―フィー(Spoofy)」は、『ピカソ』とは別の戦術を用いており、通常は外から見抜くのが難しい価格操作術です。

3月のG20までは、仮想通貨市場は暗雲の中を彷徨う

・・・具体的に言えば、複数のボットが協働して、ビットフィネックスとコインベースのジーダックス(GDAX)との間で、アービトラージ取引(裁定取引)をやろうとしていたということです。

ボットは、ビットフィネックスでビットコインを安い価格で大量に購入し、そのビットコインをコインベースのジーダックス(GDAX)に送信して、かなりの割高(プレミアム)で販売していたのです。

・・・このことによって明らかにされたことは、ビットコイン投資家たちにとっては、逆に不都合な真実なのかもしれません。

この一件以来、ビットフィネックスの新規口座開設者数が劇的に増えたとしても、それが、『ピカソ』の本当の目的であったと言うつもりはありません。

ましてや、これが、この仕事を請け負ったトレーダーが『ピカソ』に与えた実際的な“ミッション”であったかどうかを証明することは困難です。

・・・しかし、ビットフィネックスとコインベースのジーダックス(GDAX)が、『ピカソ』というトレーディング・ボットが作動したことによって生じた副産物から受け取った恩恵が多大であったという事実は否定できないのです。

・・・米商品先物取引委員会(CFTC)は、確かにコインベースに対して情報提供を要請しました。

そして、今年1月19日、米商品先物取引委員会(CFTC)は、仮想通貨運営者3人を詐欺などの容疑で提訴しました。 

3月にアルゼンチンで開かれる20ヵ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議で、フランスとドイツがビットコインの規制を巡り共同提案を行なうことになっています。

この米商品先物取引委員会(CFTC)による措置が、G20で吉とできるか凶と出るかがはっきりするまで、総体的に仮想通貨市場のダウントレンドは変わらないでしょう。

(了)

(この記事を仮想通貨トレードの判断に使用しないでください。当方は一切の責任を取りません)

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