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トランプの「金融戒厳令」とシュミ―タ。     続き>>


(※この記事は、メルマガ第247号パート1、パート2のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

バブル崩壊スタンバイ状態!米国の長期金利の上昇が止まらない!

・・・しかし、大きな収穫もありました。
それは、この数ヵ月の相場の異常な値動きから、ビットコインの価格とNYダウのインデックスとは連動する、ということが分かったことです。

唯一、ビットコインにもNYダウにも大きな影響を受けなかったのは、金(ゴールド)や銀(シルバー)の価格で、貴金属市場がこれらの市場動向と切り離されつつあることも確認されたのです。

・・・NYダウ大暴落の主な原因は、金利の上昇です。
つまり、ビットコインの価格も金利に大きく反応するということです。
だから、NYダウの先行指標と捉えることもできるかも知れません。

いよいよ、バブル崩壊が秒読み段階に入ったNY株式市場の荒い値動きを決めるのは、米・長期金利です。

下は、米国債券の利回りの推移です。

上の票は、米財務省のホームページから、米国一ヵ月債券から米国30年債券にいたる日々の利回の推移をキャプチャーしたものです。

下のチャートは、同じく米財務省の債券別利回りを表したものです。

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<中間省略>

・・・ドル指数は、2月中旬に88.15ポイントの底を確認し、一見して逆三尊を形成するかに見えていますが、現在は、89ポイントと再び90ポイントを割り込んできました。ドルが、どんどん弱くなっているのです。

次の下値抵抗線は70ポイントです。もし、90ポイント付近で下げ止まらなければ、いよいよ世界恐慌のドアを開けることになります。

70ポイントを下抜ければ、その次は40ポイントまで行く可能性があります。
それは、世界経済全体が無間地獄に引き込まれることを意味するのです。

言われてきたようにアベノミクスはサギノミクスだった!

<全文省略>

財政ファイナンスを急ぐ理由

<全文省略>

アベマゲドンが、いよいよ現実に・・・

ここ数ヵ月間、西側の主要各国の中央銀行から出された公式アナウンスメントに注意を払ってきた人であれば、過去数年と比較して、景色がガラリと変わったことが分かったでしょう。

例えば、欧州中央銀行(ECB)は、2018年9月までに景気刺激策の縮小を決めており、EUの一部のエコノミストは、2018年12月までに利上げが行われると予想しています。

イングランド銀行は、すでに自国の金利引き上げプログラムを開始しており、近い将来にさらに多くの利上げが予想されています。
カナダ銀行は金利引き上げを続けており、今年中にさらに多くの兆候を見せている。

・・・現在、連邦準備制度理事会(FRB)は、2008年の金融危機後の資産購入で膨らませたバランスシートの縮小を具体的に進めようとしており、4兆5000億ドル相当のバランスシートを向こう数年間に、3兆ドル程度に縮小させるものと思われます。

しかし、多くの主流エコノミストは、「投資家のほとんどは、FRBがこの引き締めプログラムを順守するとは思っていない」と主張しています。

つまり、西側の中央銀行は、掛け声は勇ましいが、金融を段階的に引き締めていく過程で、効果がネガティブであることが分かったり、市場のバブル崩壊のトリガーとなることが確信できたときに、それらの中央銀行は、再び市場に介入してくると考えているのです。

・・・すでに、米国経済はスタグフレーションに差しかかっています!
「インフレ懸念が70年代の恐怖の再燃。いよいよスタグフレーションが忍び寄る」(CNBC 2月14日付)

なぜ、CIAを生い立ちとする自民党は、世界各国から非難轟々の「特定秘密保護法」を強行採決し、テロ対策とはまったく無関係の「共謀罪」を強行採決したのでしょう。

なぜ、自民党は、自衛隊の守備範囲で十分であるはずなのに、日本版FEMAを創設しようとしているのでしょう。

なぜ、自民党は、無残にも福祉の削減に熱心で国民の貧困化を果敢に進めているのか・・・考えてください。

・・・そして、自民党は5日、改憲項目の一つとしている「緊急事態条項」の改正案について、政府に権限を集中させる一方、国民の私権を制限できる規定を盛り込む方針を固めたのです。

2013年に、USB銀行ウェルス・マネジメント部の世界投資最高責任者のアレックス・フリードマンは、CNBCに以下のように言いました。

「もし、アベノミクスが経済の推進力を復活させることができなければ、日本はスタグフレーションに直面する危険がある。そのときは、私たちが“アベマゲドン”と呼んでいるアルマゲドン物語で終ることになるだろう」・・・

<以下省略>

「カゴメの歌」と「フェニックス」の暗示的意味

連邦準備制度理事会(FRB)も、欧州中央銀行(ECB)も、そして、日銀(BOJ)も、世界経済の「終わりの始まり」レースのスタートラインに並んでいます。

ところが、すでに、スターターピストルが撃たれたというのに、FRB、ECB、BOJのゼッケンを付けた各走者は、隣の走者の様子をうかがいながら、もじもじしているだけで誰も走り出そうとしないのです。

それは、亀のレース以上に奇妙な光景です。

しびれを切らした飼い主たちは、「亀」の後ろをトントンと叩いて前に進ませようとします。
仕方なく、「亀」たちは、ヨロヨロと前に歩き出します。

それぞれの「亀」の飼い主たちは、ほっと胸をなでおろして「亀」の奮闘を見守ります。
何度も立ち止まりながらも、「亀」と飼い主は、心をひとつにして「世界経済の大崩壊」というゴールに向かって歩き始めるのです。

しかし、FRB、ECB、BOJのゼッケンを付けた3匹の「亀」の飼い主は同じ人間です。
亀のレースの観客たちは、そんなことなど露知らず、レースの行く末を見守ります。

したがって、そこで繰り広げられるのは、いわゆる出来レースに違いはないのですが、奇妙なことに勝者がいないのです。

本当の勝者は、3匹の亀が力尽きて息絶えた後、そこから飛び立つ1羽の不思議な鳥です。

レースの観客は、3匹の亀が息絶えた後になって、やっと本当の勝者の姿を見ることができるのです。

その鳥の名前は「フェニックス(不死鳥)」・・・

「フェニックス」とは、1988年に発行されたエコノミストの表紙に描かれている「不死鳥」のことです。

燃え盛る炎の中から、新しい生命を得た「フェニックス」が不死鳥のごとく立ち上がっている絵です。
燃えているのは、世界各国の紙幣です。

これは、まさにカゴメの歌に暗示されていることだと気が付いた人がいるかもしれません。

もっとも、旧約聖書を理解している人にとっては、この絵の謎を解くために、それほどの知力と労力を必要としないでしょう。

カゴメの歌の中にある一節、「かごめ かごめ 籠の中の鳥は いついつ出ある」の「籠の中の鳥」こそが、このフェニックスであることを知っているからです。

フェニックスは、日本では、「鳳凰」、あるいは「火の鳥」と呼ばれています。

さて、この3匹の「亀」の同じ飼い主とは誰のことでしょう?
そして、すべてが灰燼に帰した後、飛び立つフェニックスの創造者とは誰のことでしょう?

それは、サッカーの本田圭佑選手が公式アプリで名指しした国際金融勢力に他ならないわけです。

<以下省略>

「世界は明らかに第三次世界大戦の準備をしている」ーゴルバチョフ

連邦準備制度(FRB)、欧州中央銀行(ECB)、日本銀行(BOJ)によるグローバルな中央銀行システム崩壊は、バブル崩壊のトリガーを誰が引くかによって決まります。

さらに、現実問題として、シリア・イラン・サウジ・イスラエル情勢が急転直下、第三次世界大戦に突き進むことも考慮すべきです。

この混乱の原因は、中東における部族間の宗教的対立でもなければ、ユダヤ主義とイスラム主義の対立でもなく、それは、地政学的に、東西の世界秩序がせめぎ合う境界線上における西側の新世界秩序(ニューワールドオーダー)と、ロシアの東側の世界秩序の激突によって引き起こされてきました。

世界地図を開いてください。

その地政学的な境界線が、サウジアラビア、イスラエル、イラク、シリア、トルコ、クリミア半島、ルーマニア、ウクライナ、ポーランドを通ってバルト三国に抜けていることが確認できます。

欧露のすべての地域紛争は、このライン上で起こってきました。

<以下省略>

サウジアラビアが中東戦争の焦点になる

・・・ロシアのプーチンは、カリーニンググラードに設置されている核弾頭ミサイルの照準をスウェーデンに据えることによって、新世界秩序(ニューワールドオーダー)の東西境界線の北上を阻止しています。


<以下省略>

ドルを準備通貨として保有すると、その国の国富が米国へ吸い込まれていく

<前半省略>

・・・示したドル指数のチャートを見てください。ユーロ、円、ポンドなどの各国主要通貨に対するドルの価値(購買力)の下落が下げ止まらなくなっていることが一目瞭然です。

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(グラフのソース:Stock Charts

世界の国々が次々とドルの決済を放棄していくにつれて、世界中に放出されているドルが米国本土に還流してきます。

すると何が起こるでしょう?・・・ハイパーインフレ!!

つまり、アベノミクスとは、米国でハイパーインフレが起こることを抑えるために「ドル崩壊を延命させるためのドル買い政策」以外の何ものでもないということなのです。

<以下省略>

CNNのアンダーソン・クーパーの役割

<全文省略>

革命が始まったー今年の秋に戒厳令発動か

・・・私は、米国で戒厳令が発動されるのは、銃規制法案が議会を通過した後だと書いてきました。

暴動が、いったん起これば、瞬く間に全米に野火のように広がり、市民から銃を取り上げなければ州軍でさえも鎮圧できなくなってしまうからです。

ですから、ワシントンをコントロールしているグローバル金融勢力は、なんらかの銃規制法案が議会を通過するまでは、経済崩壊のトリガーを引かない、と見ています。

<省略>

中間選挙とユダヤ暦のシュミータに注意

アレックス・ジョーンズは、トランプが、国家非常事態宣言を行って、グローバリストを打倒するために金融戒厳令を宣言した、と書いています。

トランプの「時が至れば戒厳令を発動する」という発言は、具体的には、財団法人と多国籍企業に対する戒告の意味を持っています。

トランプがターゲットにしているのは、クリントン財団と深い関わりを持っている財団と多国籍企業です。トランプは、ワシントンのあらゆるレベルにおける汚職を排除するために、彼の権限を最大限に行使しようとしているのです。

トランプ大統領の意向についてまとめたホワイトハウスの公式ホームページのアーカイブには、「合衆国軍法会議のマニュアルの2018年の改正」と題する公式文書が収められています。

トランプと、彼を支えているペンタゴンの愛国軍人は、一般民間人をも軍事法廷で裁くことができるようにするため、軍法会議に関する法律を改正しようとしているのです。

「戒厳令」と明記されているのは、アレックス・ジョーンズが書いているように、金融戒厳令(Financial Martial Law)のことで、国際金融マフィアが市場の暴落を仕掛けて、計画的に暴動を引き起こそうとしていることを、ペンタゴンが事前につかんでいることを示しているのです。

具体的にターゲットの名前を挙げるとすれば、オバマ、クリントン、ジョージ・ソロスなど、金融グローバリストとその走狗たちです。

なぜ、トランプは、世界最大の民主主義国家の司法機関の法廷で裁こうとしないのでしょうか。

それは、トランプが、米国の裁判所の多くが、これらの金融グローバリストに買収されていると考えており、裁判官が、彼らの罪状に相応する判決を下すかどうか疑わしいと思っているからです。

米国の一般人は、これに対して反応を示していないようです。彼らにとっては、むしろ、トランプが金融戒厳令を発動するというほうがきがかりでしょう。

米国の市民の多くは、国際金融勢力が、米国をカオスに引き込もうとしていることを知っています。

過去、米国で起きた大きな金融災害は、秋に起こっています。

事実、ユダヤ暦のシュミ─タ最後の日(つまり、エルル29日)に、歴史に残る株式市場の大暴落が何度も起こっているのです。

ユダヤ暦の新年は、たいていは9月下旬から10月にかけて始まります。

<以下省略>

続き>>

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