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(画像のソース)

彼女たちは、最近のアカデミー受賞作によって今まで以上に知られることになった「ホワイト・ヘルメット」の女性隊員たちである。
「ホワイト・ヘルメット」は、英国にあるジョージ・ソロスの基金から資金提供されている。

マリ・クレールなどは、わざわざ「
ホワイト・ヘルメット専用サイト」までつくって、「シリアの民間人を救うために、自らの命を危険にさらす女性たちを見なさい」と勇ましい。

いったい、いくら貰って引き受けたのだろうか。

「ホワイト・ヘルメット」・・・つまり、シティー・オブ・ロンドンの支配者、ロスチャイルドが、彼の子飼いであるソロスの基金を経由してサラリーが提供されているメディア露出用の傭兵やモデルたちで構成されているイスラム国(ISIS)の別の姿である。

「ホワイト・ヘルメット」・・・それは、紛れもなく、イスラム国、あるいは、ISISのことである。


ワシントンの革命のセオリー 内部から破壊して操り人形を送り込め

トランプ政権ができる前までのワシントンは、グローバル・アジェンダの障害となる独立国家を「左派」「独裁主義」「軍国主義」とレッテルを貼り、その国の内側から革命を惹起させて邪魔な政権を打倒してきました。

国の内側から蜂起する若手知識層は、主に米国務省に選ばれた若者たちで、ワシントンに招へいされて、ワシントンの保守系と言われているシンクタンクなでど、しばらくの間、NWO風味の自由主義と民主主義を頭に叩き込まれます。

若手知識層ほど容易に洗脳され、自国に戻された後、お勉強のできる若者は政府の要職に就いたりします。

この人々が、後にリベラルと呼ばれる革新勢力となって、ワシントンのカウンターパートになるのです。

そして、自国政府に「独裁」というレッテルを貼り、西側の革命請負人(工作員)を手引きして政権を倒すというわけです。
そのために、彼らは、若手知識層に人気があります。

これは、社会主義への第一歩であり、最終ゴールは、世界政府主義、つまり共産主義に至る道筋におけるプロセスです。

これら一連の革命は、非暴力の象徴として、いわゆるカラー革命(無血革命)と呼ばれたりします。

こうして、ワシントンの世界政府主義に反対する政権が打倒され、次々と傀儡政権が世界中にでき上がっていったのです。

トランプは、経済一辺倒ですから、旧ワシントンの言い成りになるように振舞いながら、さらっと彼らの粛清を始めようとしています。

ロスチャイルドの氷の微笑ー「ホワイト・ヘルメット」

米国と戦争をした経験がない国家は、国際銀行家とワシントンによって、かなりの苦痛を伴う荒療治の後で傀儡政権が樹立されます。

たとえば、シリアの「ホワイト・ヘルメット」は、ノンフィクション作家のディーン・ヘンダーソンが暴いたように、ロスチャイルド王国のシティー・オブ・ロンドンとワシントンによるアサド政権を転覆させるための工作機関であることが判明しています。

ロシアの英語圏向けニュースRT(2月13日付)は、シリアのイドリブ県の住民が、シリアにあるロシア和解センター(Russian Reconciliation Center for Syria)に、アル=ヌスラ戦線のテロリストらが塩素の入ったボンベ20本以上を村に運び込んだと通報したことを受けて、「シリア政府が住民に対して化学兵器を使用したとして非難するために流されたディスインフォメーションである」と断定しました。

後になって、このアル=ヌスラ戦線のテロリストは、アル・カイダから離脱した反政府武装組織で、ホワイト・ヘルメットと連携して活動していることが分かったのです。

このコラボの目的は、後に、アサドの政府軍が、自国民さえ大量虐殺する、いかにも残虐な軍隊であるかのように喧伝し、国際世論をアサド打倒一色に塗り替えることだったことが分かったのです。

それから8ヵ月後の10月になってから、米・国務省は、しぶしぶ、シリアにおけるのテロ攻撃で化学兵器を使用しているのは、アル=ヌスラ戦線の武装勢力であると認めたのです。

シリア、ロシア、イラン、ヒズボラ、そして、あのトルコでさえも、「ロスチャイルドのシティー・オブ・ロンドンのテロ・ネットワーク」が、やりたい放題、シリアを破壊した後始末をさせられているのです。

今や、ディーン・ヘンダーソンのような調査報道タイプのノンフィクション作家や多くのジャーナリストによって、シリア住民に化学兵器を使用したシリアの反政府武装勢力が、シティー・オブ・ロンドンとワシントンから資金提供を受けていることを暴露し、さらに、ホワイト・ヘルメットもまた、国際銀行家とワシントンから資金を提供されていることが白日の下に晒されてしまったのです。

アル=ヌスラ戦線の武装勢力とホワイト・ヘルメットを動かしているロスチャイルドのイスラエル警察犬は、負け犬の遠吠えのごとく、遠くから唸るばかりです。

日本のテレビ報道さえ、つい最近までは、このシリアの“人道支援”を謳うホワイト・ヘルメットが、シリアの子どもたちを救出する正義の味方のごとく報じていたのです。

日本のメディアは、西側の通信社から与えられた情報を精査する能力を持っていません。

日本のテレビ・新聞は、ニューズウィークが、2016年の段階で、すでにホワイト・ヘルメットの正体に迫る報道を行っていたにもかかわらず、ロスチャイルドの西側メディアのプロパガンダをノーチェックで、そのまま流したのです。

そして、ホワイト・ヘルメットの正体が判明した今でも、日本のテレビ報道は何ら訂正しないのです。
日本のテレビ報道ほど有害な存在はありません。

ホワイト・ヘルメットの正体を真っ先に突き止めて警告を出しても、西側メディアの情報を、条件反射的に信じてしまう日本の愚かな人々は逆に牙を剥いてくるだけです。

しかし、後になって、先のディーン・ヘンダーソンや多くのジャーナリストの手によってホワイト・ヘルメットの正体が暴かれ、オールターナティブ・メディアも「ホワイト・ヘルメットこそがシリアの子どもたちを殺害している悪質なテロリストである」と報じ始めると、こうした人々は急にシュンとなって沈黙してしまうのです。

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今まで、西側メディアに掲載されてきたホワイト・ヘルメットの救出劇を撮った写真に出て来るシリアの子どもの多くは、安値の人形です。

マインド・コントロールにかけられた人々は、事実を確かめもせずにシリアのアサドを非難します。

それが、ホワイト・ヘルメットに次の子どもを殺させていることに気が付かないのです。

しかし、中東の石油に対する英米の覇権は、ドルの崩壊とともに、まもなく過去のものになるでしょう。

中東のペトロダラーの番人として、ワシントンとロスチャイルドの国際銀行家たちによって建国されたサウジアラビアは、すでにハシゴを外されており、彼らは、石油以外には何もない国の経済を、石油依存から脱して人工知能とロボット工学によるハイテク産業に移行させようと急いでいます。

これが、最近になって、サウジアラビアが、ロスチャイルドのイスラエルと同盟を結んだ理由のうちのひとつです。

反米の南アメリカ諸国の大統領は、ジャッカルに狙われている

ニコラス・マドゥロの前のベネズエラ大統領、ウゴ・チャベスのような男は、ワシントンの利益より自国の国益を優先すると明確に表明した稀な指導者でした。

それがために、「チャベスはCIAに暗殺された」という、まことしやかな情報が乱れ飛んだのです。

今の大統領、ニコラス・マドゥロも同じように、この勇気あるチャベスの路線を踏襲しています。

エクアドルでは、2006年、左派の経済学者、ラファエル・コレアが大統領に就任して以来、米国の傀儡政権であった前政権の残党を一掃し、多国籍企業の略奪から自国の資源を守る政策に大きく舵を切りました。

コレアは、国益を第一に掲げる大統領として国民の支持を集め、コレア政権の下での経済政策は成功し、エクアドルの貧困率も下がっていったのです。

新世界秩序(NWO)を「不潔この上ない」と毛嫌いしているコレアが、「ブッシュのことを悪魔だなんて言ったら、悪魔に失礼じゃないか」と啖呵を切ったことは世界中に報じらました。

以来、エクアドルもまた、ベネズエラと同じように、ワシントンから徹底的にマークされることになったのです。

ラファエル・コレアは、去年の5月までエクアドルの大統領を務めていましたが、その間、ワシントンは、エクアドル政府に対する“兵器”として、さまざまな邪悪なNGOや、すでにワシントンの軍門に降ってしまったコロンビアの傀儡政府を使って、コレア政権を打倒する工作を仕掛けてきました。

こうした民間組織による「民主化」「人道的支援」という名の工作を仕掛けても、南米諸国の反米政権を倒すことができない場合、CIAは、エコノミック・ヒットマン(経済暗殺者)をつかわして、アサシン(暗殺者)に大統領を暗殺させてきました。

チャベス大統領も、その犠牲者のひとりではないかと疑われているのです。

ワシントンは、相手国の要人を暗殺した後、親米の傀儡政権を打ち立てて、その国をコントロールしてきました。

エコノミック・ヒットマンは、国際コンサルタントやシンクタンク研究員などの肩書で相手国の大統領に近づき、信用させて油断させてから「ジャッカル」と呼ばれるプロの殺し屋(アサシン)を差し向けるのです。
(※「NSA監視の別の目的は市場操作による軍事資金の略奪」参照)

もっとも、暗殺は最終的な手段で、その前段階では、国際的なNGOを使って、相手国を「人権侵害の独裁政権」「非人道的国家」と非難させて世界的な反政府キャンペーンを展開するのです。

そのワシントンのプロバガンダを展開するのが、主に米国の主流メディアで、トランプが「フェイクニュース」と罵倒しているCNNのようなメディアです。

国際的なNGOの活動資金はワシントンから提供されており、ワシントンが政権を打倒したい相手国の若者たちを革命に誘うのです。

チュニジアから始まり、エジプト革命に至った「中東民主化ドミノ」を仕掛けたのは、こうしたワシントンにコントロールされた数々の国際NGOであり、相手国の若手知識層を扇動して革命を引き起こしたのは、通称「CIA革命学校」と呼ばれているセルビア「オトポール!」でした。

もちろん、「オトポール!」に資金提供したのは、国際NGOのひとつ米国民主主義基金(NED)で、こちらもまた、ワシントンから資金提供されているのです。
(※「中東民主化ドミノはCIA革命学校の卒業生が起こした」を参照)

民間では、ロスチャイルドの子飼い、ジョージ・ソロスのオープン・ソサイエティ財団が世界中で革命を起こしてきました。
グルジア、エジプト、ミャンマー、ウクライナ・・・そして、今はシリアに傾注しています。

それだけでなく、ソロスが反トランプ・キャンペーンに多額の資金を投じてきたことは日本人でも知っているでしょう。

ジョージ・ソロスのオープン・ソサイエティ財団は、ワシントンと一体となって、政権を打倒したい国家の内部から崩壊を仕掛けます。

自由化・民主化革命に資金を提供するのは、こうした多国籍企業で、革命後、相手国に傀儡政権が樹立された後、民主的選挙(コンピュータ・プログラムを改変することによって実施される不正選挙)によって議会のコントロールを可能にし、市場の自由化を促進する法律を可決させるのです。

多国籍企業にとっては、確実なリターンが得られる投資ですから、民間の慈善団体を通じて相手国の内部に育成した革命分子に資金と情報が提供されるのです。

この多国籍企業のオーナーや大口の株主は誰ですか?

ロスチャイルドを筆頭とする国際銀行家であり、故ロックフェラーのヘッジファンドなどです。

そして、革命を煽りたてる欧米メディアのオーナーも同じグループの人々です。

NSAの全世界規模での監視の実態を暴露したエドワード・スノーデンの亡命受け入れ先として、ロシア、アイスランド、エクアドルに続いてベネズエラとボリビアが名乗り出ました。

これらの国々に共通しているのは、ロシアを除いて、すべてロスチャイルドらの国際金融マフィアに自国の市場を滅茶苦茶にされた国です。

霞が関は、ワシントンのシンクタンクにコントロールされている

日本は、終戦後もワシントンの後援を受けた長期政権によって、実質的な占領状態に置かれています。

完全に飼いならされた霞が関と永田町は、この20年ほどは、ジョセフ・ナイの提唱するソフトパワーによって、緩やかな支配下に置かれています。

それは、外交問題評議会(CFR)、その下部組織である戦略国際問題研究所(CSIS)、ヘリテージ財団、新アメリカ安全保障センター(CNAS)、ブルッキングス研究所などの超党派の政治・外交研究機関や、ワシントンのシンクタンクから日本に向けて与えられる提言によって行われています。

このうち、特に霞が関の官僚に深い関係を持っているのが、ジョージワシントン大学やブルッキングス研究所です。

中でも、ブルッキングス研究所は、日米関係に関する政策提言と発信の強化を目的として、2012年8 月30 日付で新たに日本研究を専門とするポスト(「日本研究チェア(Chair)」)を設置しています。

戦略国際問題研究所(CSIS)が日本経済新聞と組んで、日経・CSISバーチャル・シンクタンクなるものをつくり、日本の研究員の養成を行う傍ら、ブルッキングス研究所も、米国抜きでもTPPを実現するために、笹川平和財団の助成により、各種のセミナーを行っています。

たとえば、学会、経済界、マスコミ、一般の民間人をも巻き込んだ「21世紀日本の構想  懇談会」なども、そのひとつです。

目的は、当然のことながら、対米従属の官僚を育てて、日本の政界や産業界、学会に送り込むためです。

今年2月3日に、米・連邦準備制度理事会(FRB)議長を退任したジャネット・イエレンは、このブルッキングス研究所の特別研究員として研究活動に従事しています。

同研究所には、イエレンの前のFRB議長、ベン・バーナンキも2014年から所属しています。

つまり、ワシントンの広大な裾野には、こうした有力シンクタンクの数々が点在しており、実質的に、霞が関をコントロールしているのです。

だから、私は赤十字も信じないし、ユニセフなどもっての他。

今にも栄養失調で死にそうになっている
アフリカの黒人の子どもを使ったCMが流れてくると、決まって心の中で、「それをやっているのは、あなた方だろうに」と叫んでいるのです。






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