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世界の外交・政治は、少なくとも三層構造になっています。
新聞・テレビは、世界支配層の広報(プロパガンダ)によって見せられている表層的な情報を報じているだけです。だから、見ない方がいい。

シリア空爆は、1年前と同じように、ユダヤ国際金融勢力左派とネオコン軍産複合体のためのご機嫌取り。

マクロンがトランプに、シリアに米軍の駐留を継続するよう進言した理由は、戦火をさらに広げてフランスの兵器を売るため。
「シリア終戦」では、マクロンが困るのだ。

トランプは、マクロンの背後に
ユダヤ国際金融勢力左派の頭目、ロスチャイルドがいると理解して、ガス抜きのために仕方なく妥協せざるを得なかった。

北朝鮮の非核化へ向けての動きは、ロシアと米国との間で北朝鮮のレアアースを山分けしながら、西側陣営の極東における防衛線を後退させて軍事バランスの均衡を壊すことによって日本に武器を買わせるため。

幸か不幸か、トランプは、私たちが想像している以上に頭が切れる。彼は、今、精神異常者のふりをしながら余裕綽々だ。

そして、そして・・・もう、すべてがフェイク、自作自演、茶番劇の連続。信じがたいことだが、彼らは全員、演者なのだ。
ただ、国益に忠実な善意の演者と、国際銀行家の忠犬をやっている悪意の演者がいるだけ。

ただし、北朝鮮と米国との間で行われている水面下での交渉は予断を許さず、一転する可能性がある。


(この記事は、メルマガ第250号パート4、パート5の2本の記事のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

オイル人民元の誕生によって、ユーラシアにライジングサンがもたらされる!?

前の記事からのつづき)

ロシアと中国によって、ユーラシアの新世界秩序が産声を上げようとしています。

しかし、今度のライジングサンは、日本からではなく、北京から新しいシルクロードを経て、中東からヨーロッパへと移動していきます。

3月26日、中国が長い間、待ち焦がれていた人民元建ての原油先物が上海で上場されました。

今まで、原油取引はドル建てのみで行われてきましたが、中国はオイルダラーに代わる「ペトロユアン(オイル人民元)」に移行させるべく準備してきました。

ロシアは、おそらく、「ペトロユアン」の恩恵を受ける最初の国になるでしょう。

<以下省略>

トランプのシリア空爆には、ユダヤ国際金融・左派とネオコンのガス抜きだけでなく、米国大使館のエルサレム移転が関係している

パート2で、中国人民銀行の周小川総裁が、「中国は、市場の大転換点であるミンスキー・モーメントを全力で乗り切らなければならない」とブルームバーグに述べたと書きました。

中国は、トランプが政権の座にある間に、十中八九、利下げを断行すると予想しており、上海証券取引所と香港証券取引所において金(ゴールド)と交換可能な人民元の発行を計画してきました。

・・・もちろん、この全体像を描いているのは、ユダヤ国際金融勢力左派のロスチャイルドのシティー・オブ・ロンドンのニューコートです。

こうしたシナリオの下で、その受け皿のひとつとして広域経済圏構想「一帯一路」が進められているというわけです。

・・・ペンタゴンにしても、CIAにしても、いまだに一枚岩ではないのです。

・・・トランプは、ユダヤ国際金融勢力左派と、この系列のネオコンをなだめながら、右派に属するキッシンジャーのシナリオどおりに、被害を最小限に抑えながらも、中東で学芸会レベルの戦争モドキをやろうとしているのです。

米・ロ・ヨーロッパの猿芝居に翻弄される日本の危機

・・・ネオコンは、トランプの命令を無視してでも、シリアに兵力を温存させておきたいのです。

戦争の脅威を増幅させることによって市場のボラティティーが高まることは、ユダヤ国際金融勢力左派のゴールドマン・サックスがもっとも待ち望んでいることでなのです。

トランプは、北朝鮮の非核化問題を着地させ(北朝鮮は核をどこかに温存したまま、この問題を終わらせようとするはず)、シリア空爆によるガス抜きの二つの仕事を終えた後、可能な限り米軍を引き上げて、米国本土で起こる内戦に備えようとしています。

こうした遠大なグローバル・アジェンダに沿って動いているのは、ユダヤ国際金融勢力の他、習近平の中国共産党を陰で操っている華人ネットワークと客家ネットワークなどの財閥です。

日本にとっての本当の危機は、北朝鮮の核でもなく、中東戦争でもなく、歴史的なパラダイム転換が怒濤のように進んでいるにもかかわらず、これをまったく理解できないないまま、国際情勢と正反対の政策を取っている現政権なのです。

それは、想像以上に深刻な事態を引き起こすでしょう。

あらゆる金融政策は、すでに効果がなくなっている

・・・ですから、中国が、金(ゴールド)を買い集めることによって、そうしたリスクをヘッジしようとするのは当然のことです。

いっぽう、ロシアが金(ゴールド)を備蓄する動機は、地政学的な安全保障の問題から来ています。

金(ゴールド)は、これから始まる世界的な金融戦争という視点から見れば、もっとも強力な「正貨という名の兵器」なのです。

米国は、エネルギー取引において、ドル決済システムを使って世界を支配し、欧州の同盟国の支援を得て、SWIFT(スウィフト)という国際決済システムから「敵」を追い出すことができます。

<中間省略>

・・・ドルにしてもユーロにしても円にしても、いくら印刷して市中に増やそうとも、収穫逓減(しゅうかくていげん)の法則によってGDPは増えなくなっているので、持続的な経済発展は、もはや不可能になったということなのです。

莫大な負債を抱えている中国も、そろそろ頭打ちです。
今後、中国が2桁成長などといったニュースが流されれば、それはGDPの大幅な捏造です。「ありえない」ことです。

つまり、世界は通貨という観点だけから見ても、すでに成長の限界に達しているのです。

<以下省略>

世界規模の通貨災害から逃れる唯一の方法は金(ゴールド)

<省略>

今まで米英が攻撃してきたのは、脱ドル化を進めていた国

<省略>

・・・ロシアと中国の前に立ちはだかっているのは、何よりも貿易における決済を一手に握っているSWIFTの国際ネットワークで、特に、ロシアはSWIFTの前に米国の支配に対する脆弱性をはっきりと理解しています。

しかし、ロシアは、すでにSWIFTの代替となる決済システムを構築しています。

<省略>

・・・イランの最高指導者、アリー・ハーメネイーは、「われわれは、ドルを排除することによって、米国の経済制裁を無効にする方法を持っている。そのひとつは、マルチラテラルやバイラテラルによる経済取引によって、ドルの代替えとして別の通貨を使うことだ。それが、米国を隔離するもっとも有効な方法だ」と述べています。

マルチラテラルとは、複数の参加国が一堂に会して関税や貿易のルールを決めて多国間交渉をスムーズに行う方法。バイラテラルは、二国間でこれを行うこと。

つまり、イランは、ロシアと中国によって新しい国際通貨秩序が構築されれば、これに加わると言っているに等しいのです。
これは、イランだけでなく、イランの周辺国や一帯一路に沿っている新興国にも広がっていくでしょう。

<省略>

中国とロシアは、米国の利下げの前にドルを迂回する決済システムを構築したい

中国人民銀行もまた、SWIFTとドルを迂回して、ルーブルと人民元との取引を行うためのPVP決済(PVP:payment-versus-payment )のシステムを発表しました。

<省略>

・・・たとえば、目先の北朝鮮の核廃絶に向けての水面下における交渉は、米国務長官不在のまま、CIAと北朝鮮の情報部によって進められています。

もし、CIAが、トランプに背いて北朝鮮との交渉を決裂させるようなことが起これば、ドルは下落します。

・・・CIAは、依然として、中東発の第三次世界大戦を惹起させたいユダヤ国際金融勢力左派とネオコンの影響下にあるので、いつトランプが寝首を掻かれないとも限らないのです。

マティス国防長官も、ペンタゴンのすべてを掌握しているわけではないので、シリア空爆をこれで打ち止めにできないと、イラン、ロシアが乗り出してきて泥沼化するはずです。

5月14日に控えた米国大使館のエレサレム移転に関する宣言も、イスラエルとサウジアラビア同盟を勇気づけることになるかも知れません。

・・・移転を正式に宣言すれば、パレスチナはイスラエル国内でテロを引き起こし、米仏の武器商人がイスラエル周辺をうろつくようになるでしょう。

CIAとペンタゴン内部のユダヤ国際金融勢力左派グループ、そして、ゴールドマン・サックスは、それを期待しているはずです。

<以下省略>

イランが弱体化すれば、ロシア経済は再び疲弊する

中国外国為替取引システム(CFETS)の公式サイトには、CFETSが、中国の広域経済圏構想「一帯一路」イニシアチブに基づく他の通貨と人民元との取引のために、同様のPVPシステムを導入する計画がある、という重要な注意書きが加えられています。

・・・さっそく、中国は、サウジアラビアの国有会社サウジ・アラムコの5%の株式を取得しようと動いており、「いよいよ、米中の資源戦争、勃発か」と日米が懸念を表明しています。

サウジ・アラムコは、2018年後半に新規株式公開(IPO)を行い、5%程度の株式を売り出すことを計画しています。

もちろん、サウジ・アラムコのIPOについても、米英の金融機関がお膳立てしたものです。

<省略>

・・・トランプのワシントンは、サウジ・アラムコを手中にした後は、これをコントロールして、シェールオイル・ガスのシェア拡大を進めて、不要になったOPECを潰したいと考えているのです。

つまり、米国は、中東を原油支配一極体制から、天然ガスと天然ウラン資源体制に切り替えようとしているのです。
このことによって、イスラエルの不倶戴天の敵、イラン経済を破壊することができるからです。

<中間省略>

・・・中国は、広域経済圏構想「一帯一路」で、サウジアラビアのリヤドにも公然とラブコールを送っています。

中国の国有石油・ガス大手の「中国石油天然ガス(ペトロチャイナ)」は、将来、中国が世界的なエネルギー取引を担うため、「一帯一路」の路線に沿って、果敢に企業を買収を進めているのです。

依然としてSWIFTに依存せざるをえない中国独自の決済システム

さて、これは、西洋から東洋に覇権が移るという話です。

・・・イランは、独立国家としての主権を守るため、国民生活を犠牲にしてまでも、西側の新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)と対抗せざるを得ないのです。

では、中国のSWIFT「代替」システムは、果たしてイランの経済を救うのでしょうか?

残念ながら、この中国のSWIFTとドルを迂回して、ルーブルと人民元との取引を行うためのPVP決済システムは、正確な意味においては、SWIFT「代替」システムと言えるものではありません。

中国のPVP決済システムは、実際にはSWIFTネットワーク上で実行されようとしていることが分かったのです。

結局、中国は、SWIFTの足枷から解かれることはなく、中国の決済システム全体が、依然としてシティー・オブ・ロンドンのニューコートによって支配されていることが分かったのです。

<以下省略>


北京の「一帯一路」とワシントンの「大中東アジェンダ」は重なる

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「一帯一路」は、初期の計画では「新シルクロード経済圏構想」と呼ばれていました。

具体的には、下の地図で示されているように、中央アジア、モンゴル、パキスタン、カザフスタン、そして、ロシアからイランにまで拡張されるユーラシアの国々を横切って建設される高速鉄道網のことを指して、このように言っていたのです。

将来的には、トルコ、そして、東アフリカまで延長される計画です。

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しかし、現在では、下の地図のように、青・緑、橙色で塗りつぶされている地域を併せた北半球の陸地の半分近くを網羅するグローバルなロジスティック戦略へと拡大されています。


すでに、一帯一路の西側の最終目的地、ロンドンと中国を結ぶ新たな貨物列車が運行を開始しています。

「一帯一路」計画は、世界のGDPのほぼ3分の1を占める国々を含み、毎年2兆5千万ドルの新たな貿易が発生すると見積もられています。

欧米が大規模プロジェクトを進める場合は、「完成まで何日」「あと残すところ何km」というようにタイムラインを明示して進捗状況が報じられるのですが、中国の場合は、最初は小出しにしておいて、いざ蓋を開けたら、まさに大言壮語の実現不可能なプロジェクトのように見せることが特徴です。

一見して無計画のように見えても、できるところから着々と進め、気が付いたら完成間近かということになっているわけです。

さて、ここで上の「一帯一路」の地図と下の地図を重ね合わせてみてください。
下の地図は、ワシントンの「大中東アジェンダ」の対象地域です。

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エジプト以西を除く中東、そして中央アジアに限ってみるなら、「一帯一路イニシャチブ」と「大中東アジェンダ」と重なっていない国は、シリア、イラク、レバノン、アフガニスタン、トルクメニスタン、そしてアラビア半島のイエメンだけです。

ワシントン率いるNATOは、ISISを使って、シリアとイラクを一時期は陥落寸前まで追い詰めました。

アフガンは、オバマが米軍の撤退を表明したものの、依然として米軍が駐留しています。

トルクメニスタンは、「中央アジアの北朝鮮」と呼ばれるほどの超独裁国家です。
親ロシアで、どちらかというと反米国家です。

トルクメニスタンは国土の85%が砂漠で、その砂漠の下には豊富な天然ガスが、そして、カスピ海には大量の石油が眠っていると言われている、まさに資源大国です。

そして、イエメンは、ワシントンの傀儡であるサウジアラビアとミサイル戦を展開しています。
イエメンは、サウジアラビアとイランとの代理戦争をされられているのです。

<省略>

・・・「一帯一路イニシャチブ」と「大中東アジェンダ」とは、一部で一体化しており、ワシントンは、これを支援する理由はあるものの、妨害する理由がないのです。

<省略>

習近平は、ニューコートの「一帯一路」のために中国の最高指導者の地位に就いた

もはや、ワシントンには、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)を推進するだけの力がなくなっています。

したがって、ユダヤ国際金融勢力の右派は、中国にユーラシアの新世界秩序を構築させようと背後から支援することに決めたのです。

そこで、キッシンジャーに代表されるユダヤ国際金融勢力の右派は、これまでのブッシュからオバマに引き継がれたユダヤ国際金融勢力左派の路線を修正して、右派勢力によってドナルド・トランプという大統領をホワイトハウスに送り込み、いっぽうの中国には、習近平を北京に送り込んだのです。

<中間省略>

・・・それだけでなく、習近平が「一帯一路」プロジェクトとAIIBを立ち上げると宣言すると、英国王室の特使としてチャールズ皇太子が習近平を表敬訪問したり、反対に、習近平が英国王室を訪問したりと、北京と英国ロイヤルとの蜜月ぶりをアピールしました。

・・・おそらく、これから表面化するのは、ニューコートのユダヤ国際金融勢力と中国を実質的にコントロールしている客家ネットワークのせめぎ合いでしょう。

ただひとり、日本だけが、この両方の勢力の暗闘にまったく無頓着で、臍をかみながら傍観しているだけという有様です。

中国は、権力の世界的リバランスに挑戦しようとしている

<省略>

ロシアの決済システムとロシアの決済システムがつながる

・・・「ロシアが独自に創設した国家決済カード『ミール(Mir)』のネットワークを拡大して中国のサービスへの接続を検討しているところだ。そもそも、世界がドルのような一つの通貨によって支配されるべきではない」とロシアのメドベージェフ大統領はニューズウィーク(2017年11月1日付)に語っています。

『ミール(Mir)』は、人民元の国際化を目的とした中国のユニオンペイ(銀聯/China UnionPay)が台頭するにつれ、これに合わせてロシアが開発しているロシア独自の支払いシステムです。

・・・ロシアの国家決済カードシステムを提供している「NSPK」によれば、ロシアでは、「世界」または「平和」と訳されている約1400万のミール・カードが国の人口の約10%に行き渡っているとのこと。

・・・すでに、中国は、メディアに注目されないように、後になってから『並行秩序(parallel order)』と呼ばれるであろう初期のカード決済のブロックを構築しています。

『並行秩序』は、当初はカムフラージュのためなのか、国際機関の決済システムを補完するシステムと位置づけられてはいるものの、事情通の間では『ポスト・ウェスタン・オーダー(The post-western order)』と呼ばれているように、後になって、西側の決済システムに挑戦する目的で構築されていることが明らかにされるでしょう。

中国の西側の決済システムに対する広範な挑戦には、BRICS主導の新開発銀行(New Development Bank)や、西側の世界銀行に対抗するアジアインフラ投資銀行(AIIB)、ユニバーサル・クレジット・レーティング・グループ(ムーディーズとS&Pに対抗する格付機関)、前述したビザとマスターカードに挑戦する中国のユニオンペイ、SWIFTに対抗するCIPS、そして、G7に対抗するBRICSなどなど、その他多数のイニシアチブが含まれています。

<後半省略>

「一帯一路」計画を隠れ蓑にして、ユーラシアの単一市場化、単一国家化を画策する

・・・ロシアは、ユダヤ国際金融勢力の左派とネオコンによって、最初から、国際決済システムから排除されています。
否、正確には、ネオコンのターゲットは、ロシアではなくプーチンです。

プーチンは、新興のユダヤ金融財閥がロシア国内に営々と築き上げてきた利権のほとんどを、「プーチンのリスト」によって奪い去り、強固なロシア国家資本主義を打ち立てました。

ネオコンは、プーチンを打倒して奪われた利権を取り戻そうとしているのです。

(※「プーチンのリスト」については、メルマガ100号パート1「中国主導の多国籍銀行を舞台にした東西二つの新世界秩序」にて詳述。ダイジェストはコチラ)

・・・ですから、ネオコンは、本質的には、ユダヤ国際金融勢力の左派(ロスチャイルド、ゴールドマン・サックスなど)と同じ源から発しています。

結局のところ、私たちは、ドルの傘の下から脱出しようとする国家に何が起こるか知っているはずです。

つまり、ガーディアンが書いているようなことです。

<省略>

・・・米軍がイラクに軍事侵攻した理由は、イラクがドルでの国際取引の決済を止めて、ユーロでの決済に切り替えたことが主な理由です。

要するに、ユダヤ国際金融勢力の左派は、「一帯一路」計画を隠れ蓑にして、ユーラシアの単一市場化、単一国家化を中国に進めさせているのです。

だから、彼らにとっては、「一帯一路」を完成させることが目的ではなく、いかに長い間、幻想を抱かせることができるかが重要なのです。

やがて、ユダヤ国際金融勢力の左派と右派は、より高みを求めて一致するでしょう。
それは、アウフヘーベンの「創造的破壊」です。

それが、アルバート・パイクが求めたように第三次世界大戦という悲劇的な結末につながるのか、※ドバイで実験的に進められているような人工知能政府によって、世界市民の完全奴隷制度が達成されるのかは分かりません。
(※メルマガ第246号パート1、パート2「ドバイの人工知能政府とポストヒューマンの推進 」にて詳述。ダイジェストはコチラ)

とにかく、世界が一晩で変わるなどと考えないことです。

むしろ、苦難のときは、これからやってくるのです。

(了)

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