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金融崩壊は、深夜、みんなが寝静まった頃に忍び足で近づいてくる・・・

(メルマガ第262号のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

悲しいかな実現間近!ロン・ポールの予言

「世界は、金融メルトダウンに向かって突っ走っている」・・・
元連邦議会議員ロン・ポールは、公式の場で、たびたび、このような警告を発してきました。

ロン・ポールのもっとも衝撃的な警告は、2002年4月24日、ある委員会で行ったスピーチの中の一節でした。
以来、人々は、彼の一連の警告を「ロン・ポールの予言」と呼ぶようになったのです。

・・・ロン・ポール以外にも警告を発し続けている政治家たち・・・たとえば、ポール・ライアン下院議長もその一人です。

彼は、2012年の時点から米政府の国家債務に関する警告を発し続けており、数少ないトランプ派のCNBCなどは、彼のアーカイブまで設けているほどです。

トランプの登場によって、確かに米国は分断され金利上昇の兆しが鮮明になっています。
(※2013年8月13日配信のメルマガ「米国崩壊!ロン・ポールの予言と金融メルトダウン前夜の恐怖」にて詳述)

「すべてが手遅れ、株価は現在の半分以下になる」

<前半省略>

・・・「すでに、2008年から2009年に起こった世界金融危機のときよりも事態は悪くなっている。(おそくとも)2018年中、もしくは、今後1年半以内に、想像以上の深刻な事態を招くことになるだろう」・・・

・・・ロンポールは言います。
トランプの代わりに責められるべきは連邦準備制度(Fed)である」と。

・・・つい数日前も、CNBCのフューチャーズ・ナウに「株式市場は人類史上最大のバブル。崩壊は不可避!」と語気を荒くして警告しています。

<以下省略>

世界のGDPの総額の3倍が負債

<前半省略>

・・・ところが、市場のインサイダーたちは、すでに凶兆を察知しているのか、2008年以来見ていない速いペースで市場から資金を引き上げているのです。
“審判の日”は、そう遠くないうちにやってくるでしょう。

もちろん、借金に溺れているのは米国だけではありません。
国際金融研究所(the Institute of International Finance)によると、世界の債務総額は247兆ドルと、とうとう過去最高を更新したとのこと。

国際金融研究所は、四半期ごとに世界の総債務残高の数字を発表していますが、そのレポートを書いているアナリストたちにとって、決して欠かすことのできない見出しの文言は、「今回も記録を更新して過去最高!」です。

国際金融研究所がモニタリングしたてきたところによれば、世界の総債務の額は、この2年のうちで第1四半期に最大となりました。

国際金融研究所が無料で提供している世界債務モニター(Global Debt Monitor)によれば、世界の総債務残高は、2016年の暮れから30兆ドル増えて2017年12月現在では237兆ドルと過去最高を更新。その後、さらに9兆ドル以上増えて、現在では247兆ドルと過去最高をマークしたということです。

<以下省略>

「花はどこへ行った」は、60年経って「花は消えた」に

<前半省略>

・・・国連主導のアジェンダ21(もしくは、2030アジェンダ)による「持続可能な開発目標」とは、国際通貨基金(IMF)専務理事、クリスティーヌ・ラガルドが繰り返し唱えている「国際通貨のリセット」と「GDP成長の足を引っ張る人々の淘汰」を前提としていることを忘れてはならないのです。

世界が、なぜ日本に注目しているのかと言うと、日本が世界に先駆けて少子高齢化対策とデフレ脱却に取り組んできた成果について各国政府が深い関心を寄せるようになったからです。

麻生太郎副総理が、社会保障制度改革国民会議で「さっさと死ねる社会」と思わず本音を吐露したのは、こうした世界各国の関心に応えるためのリップサービスだったわけです。

<後半省略>

量的金融緩和は、GDPの成長には効果がないことが証明された

<前半省略>

・・・中央銀行総裁からすれば、金融の量的緩和(QE)と量的引き締め(QT)を交互に繰り返しながら、彼らが言う「危機的状況」をコントロールしてきた、と言いたいのです。

もちろん、それはまったく欺瞞と傲慢のなせる業です。

しかし、ここにきて、中央銀行の虚構が、ようやく暴かれてきたのです。

 QEは、いくらやっても機能しません。
大規模なQEとマイナス金利を組み合わせても、実質GDPは成長しないということが証明されてしまったのです。

QEがもたらす結果とは、脆弱な金融システムをさらに脆弱にし、最終的には怒った虎フグのように、金融システム自体の体をパンパンに膨らませることだけであるということが一般庶民にも、ようやく理解され始めてきました。

日銀の異次元の量的金融緩和の結果が悲惨なことになると、すでに分析されていた

収穫逓減の法則については、今までも何度か説明してきました。

<省略>

・・・量的緩和(QE)がもたらす悲惨な結末については、日本の量的緩和プログラムの主な立役者の一人、リチャード・クー(野村総合研究所のチーフエコノミスト)が、日銀が「異次元の量的金融緩和」を言い出した直後に、「量的緩和は短期では経済を助けるが長期では経済を害することになる」と警告を与えています。

 また、彼はビジネス・インサイダー(2013年10月23日付)で、日銀についてだけではなく、「アメリカは量的緩和の罠に嵌められている」とも警告しています。

<中間省略>

・・・あれから5年経った今、クーの警告は、まったく生かされておらず、日本は潜在的に始まっているスタグフレーションから、いよいよハイパーインフレーションの段階に入ろうとしており、リチャード・クーの分析が正しかったことが証明されつつあるのは皮肉なことです。

このことは、2013/11/01配信のメルマガ「日銀の異次元の量的金融緩和の先に何が待ち構えているのか」にて詳細に解説しています。

米国主導の“金融パンデミック”が世界規模のバブル崩壊を引き起こす

<前半省略>

・・・しかし、借金爆弾を抱え込んで常にデフォルトに恐怖に苛まれ続けているのは米国だけではありません。
これは、中央銀行システムを導入した大部分の国に広がっている米国主導の“金融パンデミック”です。

前述したように、下のグラフを見てみると、1999年以来、世界の債務80兆ドルから240兆ドルと約3倍にも膨れ上がっていることが分かります。

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(ソース:Institute of International Finance)

これについては、ブルームバーグ(4月11日付)も取り上げており、「GDPに対する家計負債の割合は、ベルギー、カナダ、フランス、ルクセンブルグ、ノルウェー、スウェーデン、スイスで過去最高を記録した。これは、紛れもなく世界的に金利が上昇し始めている兆候である」と報じています。

<省略>

・・・さて、頭の痛くなるような経済指標の話は別にしても、これからは「バブル崩壊後は、どんな世の中になるのか」に焦点を合わせてください。

そうすれば、日銀と政府による量的緩和によって、なんとなく好景気ムードが演出されているからといって、家計における借金を、これ以上増やすことは自殺行為であることが分かるでしょう。

「無価値の時代」の始まり

<前半省略>

・・・当然のことながら、今後、細心の注意をもって警戒すべきは、企業業績を悪化させる短期金利の上昇です。
それは、株式市場のバブル崩壊につながっていくからです。

・・・バブル崩壊が進行していくにつれて、調達した資金の返済に当てるために、土地の投げ売りが加速する可能性が高くなります。
そうなれば、三つの市場が同時にスパイラルを描いて奈落の底に落ちていくという、「無価値の時代」の始まりです。

具体的に言うと、去年、瞬間的にGMの時価総額を上回ったイーロン・マスクのテスラ社のケースが、まさに、それです。

テスラ社のように、日本の土地神話のときと同じように、「テクノロジー神話」を創り上げ、目いっぱいレバレッジを利かせて株価の吊り上げが行われているシリコンバレーの覇者などは、バブル崩壊前に多くの資金が引き上げられ、その時価総額は数十分の1になると予想されます。

ビジネス・インサイダーを始めとして、ブルームバーグなどは「テスラの投資家たちは、ドットコム・バブルのときのような催眠術にかけられている」と酷評しており、株式バブル崩壊の最初の犠牲者としてリストアップされています。

残されている唯一の疑問は、株式市場、債券市場、不動産市場やその他の市場が9割も下落した場合、どんな世界が訪れるのだろう、ということです。

世界最大の株式市場の時価総額が、10分の1になるなど、いったい誰が想像できるのでしょう。
しかし、現実に、それは起こったのです。

<以下省略>

金融恐慌は夜に忍び寄る

・・・このペーパーゴールドの市場規模は、少なくとも金(ゴールド)の現物市場の100倍はあります。

金ETFなどのペーパーゴールド市場が、なぜ、ここまで膨れ上がったのかというと、中央銀行、国際決済銀行(BIS)、およびブリオン・バンク(地金銀行)による貴金属の価格操作に由来していることは今までに何度か説明してきました。

金(ゴールド)の現物は、世界支配層が唯一「正貨」と認めている本物の通貨です。

ペーパーゴールド市場がはじけたとき、金(ゴールド)の現物はコピーしたり紙幣のように印刷したりして増やすことができないので、ペーパーゴールドを金(ゴールド)の現物に交換しようとしても、いちはやく危険を察知した、ごくわずかの投資家しか交換できないのです。

したがって、金ETFなどのペーパーゴールド市場も株式市場と同じように縮小し、ペーパーゴールド自体ももほとんど無価値になってしまう可能性があるということだけは肝に銘じておいてください。

<中間省略>

・・・今度こそは、各国の中央銀行と政府は金融システムを救うことはできないでしょう。

・・・利上げは世界的な債券市場の崩壊を引き起こし、それが、さらに次の利上げを呼ぶでしょう。
これは、債券と株式がともに大部分の資産とともに崩壊することを意味します。

金融崩壊は、深夜、あなたの家族が寝静まった頃、抜き足差し足で忍び込む泥棒と同じです。

あなたは、泥棒の気配を感じとっても、家の照明のスイッチを入れてはいけません。
泥棒は、あなたに襲いかかって来るかも知れないからです。

あなたは、あらかじめ泥棒が入ることを想定して、家中のあらゆる金目のものを家の外の安全な場所に移しておくべきです。

そして、泥棒に気付かれないように家族を勝手口のドアから、そっと外に避難させるのです。

円を金(ゴールド)に替えて中央銀行の通貨システム詐欺の外側に避難する」とは、そういう意味です。

もちろん、家の照明のスイッチを入れたあなたに襲いかかってくる泥棒とは、あなたの政府のことです。


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