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新世界秩序(NWO)のスキームを形成するスマートグリッド、量子コンピュータ、5G、メガロポリス、民営化・・・

(この記事はメルマガ第273号のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

AI支配の未来を切り開く人々は「心は大事ではない」と言う

第5世代移動体通信システム「5G(ファイブ・ジー)」がもたらそうとしている世界が、どんな世界なのか知っている人はG7首脳でもないし、マスコミから「天才科学者」と言われている人々でもありません。

・・・それは、イーロン・マスクなどの若くして成功したシリコンバレーのIT長者や、ビットコインとブロックチェーンを米国家安全保障局(NSA)とともに開発したマサチューセッツ工科大学の一部の科学者たちや、スイスのジュネーブにあるCERN(欧州原子核研究機構)  の中核的研究者たち、そして、量子論の専門家たちだけです。

<中間省略>

・・・これから脚光を浴びるのは、陰に隠れて決して表に出て来ない支配層の越境資本に紐づけられてフューチャリズムの世界を実現しようとする科学者や研究者たちであり、テクノクラートであり、彼らの資金で手当てされた科学評論家たちであり、企業の研究開発部門の博士号取得者たちであり、公共メディアの学術解説員たちです。

彼らこそ狭義の意味で言うフューチャリストであり、これから毎日のように、コメンテーターとして、テレビの学術討論会やバラエティー番組に顔を出すでしょう。

・・・彼らは、世界が人工知能に支配されてディストピアのような世界になるのではないかと脅威を感じている私たち市民に対して「心ってそんなに大事ですか?」と平然と言い放つ人々です。

では、彼らは「心」を知っているのでしょうか? それを解明しようとしたことがあるのでしょうか?
一度もない!

利益追求のため視野狭窄となっている産業界と、どうせ「1984」のディストピアの世界が避けられないのであれば、国から少しでも多くの研究費をもらい、学界で名を上げたいと考えている学者たちの利害は、ピタッと一致しているのです。

<以下省略>

シンギュラリティー、トランス・ヒューマンはグノーシスの産物

・・・「Co-veillance(コベイランス=相互監視)」、「Effective Altruism(効率的利他主義)」、「Multiplex Parenting(多親育児)」、「Artificial Wombs(人工子宮)」、「Evolvability(進化可能性)」、「Substrate-Autonomous Person(底質独立型人間)」、「Anthropocene(アントロポセン=人新世)」、「Moral Enhancement(モラル・エンハンスメント=道徳能力増強)」と「Virtue Engineering(倫理エンジニアリング)」・・・そして「Intelligence Explosion(知性爆発)」と「Whole Brain Emulations(全脳エミュレーション)」。

つまり、狭義の意味のフューチャリストたちが目指している世界は、以下のようなことです。

「シンギュラリティーは、やってくる。

人工知能に一人ひとりが紐づけられる社会においては、監視は避けて通れない。
これを容認する代わりに、人々もボトムアップで上の権力を監視するシステムを作るべきだ。(不可能なことを言っている)

人類こそが生態系を本質的に変容させているので、人間が環境を破壊せず、より適応力やパワーに優れた能力を持つ『変異体』となるべきだ。

また、薬物・ウェアラブル端末・インプラント端末といった手段を使って、人間の自己抑制・共感・フェアネス・気遣い・知性・スピリチュアル体験の能力を高め、道徳的能力を増強する必要がある。

完全能力主義の社会を実現するために、遺伝子操作によるデザイナー・ベビーへの道筋をつけ、一人の親ではなく多親育児によって優れた人間を育成する必要がある。

そのためには、まず女性の子宮からではなく人工子宮によって適応性の高い変異体を人工的に創りだす必要がある。

その変異体においては、デジタルフォームで人間の思考回路の再現を行うことができる。(脳記憶を外部から移植する)

つまり、究極的には、人間が知的生命体を創りだすべきである。

それらは、AGI(Artificial General Intelligence=汎用人工知能)によって自律的に動き、AIはハードウェア全体でコピーされるため、将来的には、AI人口は瞬く間に人類の人口を超える」・・・

何を言っているのかというと、「5Gを推進しようとしている人々は、トマス・ロバート・マルサスの人口論を金科玉条のように掲げながら、人類がAIによってコントロールされるトランス・ヒューマンに置き換えるべきであり、世界の人口を削減しようという妄念に取り憑かれている人口削減論者たちである」と定義することができます。

注目すべきことは、こうしたフューチャリストたちが、「人工子宮によって人間の変異体を人工培養し、デジタルフォームで人間の思考回路を移植した人造人間が、シンギュラリティーが訪れた後、自己増殖して、一瞬で人間の人口を超える」と言っていることです。

要するに、人間のすべてを、科学者たちが創った人工的な生命体に置き換えたいと渇望している人々なのです。

<以下省略>

量子コンピュータは、学際、業際の境界を溶かし、あらゆる制度や宗教までをも破壊する

フューチャリストであり、いわゆるグローバリストたちは、地球をグノーシスの世界に創りかえるために、第一段階として、次世代モバイル通信「5G」のインフラ整備を終え、これを量子コンピュータのネットワークに接続しようとしています。

<省略>

本格的な大容量・高速モバイル通信時代は2020年から始まる

<前半省略>

・・・中央銀行が量子コンピュータを導入すれば、中央銀行が発行する法定デジタル通貨のマイニングが可能となり、預金者一人ひとりが、直接、中央銀行とつながることも、あながち夢ではなくなります。
(※メルマガ第238号パート1~パート3「暗号通貨の主役交代と量子コンピューティングによって激変する暗号通貨市場」にて詳述)

明らかに、5Gのインフラ整備は量子コンピューティング時代を見据えたもので、このことは、個人個人が、大容量データ伝送時代がもたらす電磁波攻撃から身を守らなければならなくなることを意味するのです。

<後半省略>

スマートメーターは「電磁波兵器」

米国やヨーロッパでは、5Gどころか、各家庭にスマートメーターが導入されるときでさえ、凄まじい抵抗が起こり、それは今でも続いています。

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スマートメーターによる健康被害が言われ出すと同時に、ヨーロッパではプライバシーの保護を訴える市民団体の声が高まっていきました。

<中間省略>

・・・米国の市民の間では、スマートメーターのことを「電磁波兵器」と呼んでいる人々が少なからずいます。

スマートメーターの導入が着々と進む米国カリフォルニア州では、頭痛、めまい、睡眠障害などの健康被害の事例がたくさん報告されています。

スマートメーターが設置済みのマンションのような集合住宅では、めまいや頭痛を訴える住民が相次いでいることから、電力会社を相手取って100億円規模の訴訟が次々と起こされています。

多額の賠償金を求める訴訟だけでなく、次々とスマートメーターの設置を拒むユーザーが続出し、すでに設置されてしまった世帯からは撤去を要望する声が後を絶たないため、米国の電力会社は計画変更を迫られています。

スマートグリッドは、またも東京電力と三菱財閥が主導する

<前半省略>

・・・「各国のスマートメーター導入に関する動向」について、経済産業省から委託を受けた三菱総合研究所がまとめた「第13回スマートメーター制度検討会」のファイルで読むことができます。

2013年時点のスマートメーターに関する資料は、経済産業省のホームページのアーカイブ「スマートメーター制度検討会(第13回)‐配布資料」に収められています。

その他、年度ごとの関係資料は、経済産業省「スマートメーター制度検討委員会」で読むことができます。

いずれも東京電力が主体となり、三菱総研のような財閥系コンサルティング会社が深く関わっていることが分かります。

岩崎弥太郎は、フリーメーソンの支援を受けて日本支配のための装置として三菱グループの基礎となった三菱商会を立ち上げました。

<以下省略>

スマートグリッドを進めようとしているのは原子力独裁

<前半省略>

・・・自民党が、「原子力発電をベースロード電源に位置付ける」と決定した意味を理解している人は、それほどいないでしょう。

少なくとも20年以上前から、我が国のエネルギー政策は、スマートグリッド構想に沿って進められてきました。
この構想の先にあるのが、後述するスマートシティー構想です。

これこそが、ジョージ・オーウェルやゲイリー・アレン、村上春樹が警告しているや新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)の人間奴隷牧場のことなのです。

政府は、限られている地球の資源を最大活用するために、火力、原子力、水力、太陽光、風力、地熱、バイオマスなどエネルギー源の多様性を訴えています。

<省略>

・・・つまり、一言でいうと、電力会社が新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)の要になるということなのです。

だから、利用者をうまく懐柔させてスマートグリッドを実現できれば、電力会社にとっては、バラ色の未来が半ば約束されたも同然だということです。

獣の正体

九州電力が、10月14日、太陽光発電事業者の一部に発電の一時停止を求める「出力制御」を実施しました。

九州電力は、その理由を「需要が減り、需給バランスの崩れが大規模停電につながる事態を回避するため」と説明していますが、もちろんこれは、真っ赤な嘘です。

巨大地震が迫っているといくら専門家が警告しても、どの電力会社も「原発ありき」の考え方から脱することができないのです。

各電力会社は、今後5年以内に南海トラフ巨大地震が起こる確率が90%になったとしても、老体に鞭打つようにして壊れかけた原発を動かそうとするでしょう。

それを後押しするのが、相変わらず経済産業省です。

彼らが、日本の宿痾(しゅくあ)ー日本病から治癒することは永遠にないのです。

繰り返しますが、日本の政界の闇とは、米国民の民意を反映している米国議会ではなく、ワシントンを完全に乗っ取ってしまった秘密結社であり、その走狗であるハリウッドの名優も真っ青の、歴代の大統領たちの背後にいる人々との間で日米交渉の中身が取り決められているという事実のことを言うのです。

バチカンがイエズス会に乗っ取られてしまったように、自民党を乗っ取ってしまった清和政策研究会とは政治集団ではなく、ワシントンを動かしている秘密結社の下請け工作機関のことです。

<以下省略>

スマートグリッドは未来都市『メトロポリス』のようなディストピアをつくる

<前半省略>

・・・なるほど、未来都市構想メガロポリス・・・心地よい響きです。

しかし、それは私たちのための都市構想ではありません。

1927年に公開されたフィッツ・ラング監督によるドイツ映画『メトロポリス』のようなディストピアの世界です。

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(画像のソース)

映画『メトロポリス』は、資本主義と共産主義との対立を描いた映画ですが、スマートグリッドは、私たちの住む現実世界で、それを際立たせることになります。

これを嬉々として受け入れてしまった人たちには、そのビジョンは見えないでしょう。

しかし、米国、ヨーロッパでスマートメーターに反対している市民の目には、この先のディストピアの姿が徐々に浮かび上がってくるはずです。

映画『メトロポリス』は、支配階級のプロパガンダによって、あたかも繁栄の証であるかのような摩天楼がそびえたつ高度な文明社会を見せられた市民が、現実と直面することによって、やがて自分たちが抑圧された社会の住民に過ぎないことを悟るというSFです。

市民は、夢の『メトロポリス』が、摩天楼の上層階に住む知識指導者階級と、地下で生涯、過酷な労働に耐える奴隷制労働階級に二極分化した超過酷な階級社会であることに気が付くのですが、すべては後の祭り。

『メトロポリス』が描く世界は、まさに、テクノロジーを独占しているフューチャリストたちが、私たちの意思とは無関係に進めている「AIが支配する全能都市構想」のことです。

<省略>

・・・『メトロポリス』の世界では、1%の人々と99%の人々の2種類しかいません。

どんなに抵抗しようとも、市民は地下階級の奴隷から二度と這い上がることはできないのです。

これこそが、現代のバビロン復活なのです。

ここで、何か思い出しませんか?
そうです。地下階級の奴隷に与えられるのが、ユニバーサル・ベーシック・インカムであるということを。

その仕組みについては、メルマガ第224号パート1~パート4「グローバルなベーシック・インカムが、ブロックチェーンによって開始された!」にて詳細に説明しています。

そして、現在の政権のすべての政策が、国民を貧しくする方向に働いていることを見ると、日本もまたディストピアの『メトロポリス』のような奴隷社会を目指していることは明らかです。

<以下省略>

米国の領土に「電磁波兵器」を設置するインフラ建設工事会社

・・・第5世代移動体通信システム「5G(ファイブ・ジー)」とは、未来都市の社会インフラとなるスマートグリッドを支える全方位の「オール・シーイング・アイ」スキームのことです。

トランプのホワイトハウスは、このスキームを積極的に進めています。

ドナルド・トランプの本当のパトロンが誰なのか、よほど頭の悪い米国人でもなければすぐに分かることです。

5Gの全包囲監視システムを構築しようと関連企業に多額の投資を行ってきたロスチャイルドを始めとする国際銀行家は、過去5年間というもの、住民の猛烈な抵抗に遭って逆風にさらされてきました。

しかし、法律に巧妙な毒素を含ませることによって、反対派を一気に駆逐しそうです。

今年9月10日、カリフォルニア市議会は、サンフランシスコのマリン郡北部にある人口14350人の町ミル・バレー(Mill Valley)で5Gを禁止するよう満場一致で可決しました。

自分たちがガンになるかもしれないと恐れていた住民は、ほっと胸をなでおろしたのです。

その一方で、2018年農業法案が両党派の支持を得て上院と下院の両方を通過しました。

農業法には、「米国のすべての田舎で250フィートごとに5Gセルタワー(小型電波塔)の建設を許可する」という条項が含まれています。

地方の小都市ミル・バレーでは、確かに5Gが排除されることが決まりました。
しかし、上位概念である連邦法では、地方都市、郡または州による5Gの禁止を無効にしてしまう法案が通ったのです。

奇妙なことに、地域住民は知らないが連邦議会の議員たちは知っているのです。

米国の電気通信業界は、現在、ワシントンで、かつてなかったほどの大かがりなロビー活動を行っていると言います。

さらには、1996年の電気通信法の施行によって、すでに、5Gセルタワーなどのインフラ設備から放出される電磁波放射の影響によって住民に健康被害が出たとしても、企業側の責任を追及できないとする産業免除を与えられているのです。

この電気通信法に守られて、ベライゾン、AT&T、スプリント(ソフトバンクグループの子会社で米携帯電話第4位)の各社は、5Gの小型セルタワーをロサンゼルス、デンバー、コロラドスプリングス、オースティンに設置しています。

これらの電話会社の工事を一手に引き受けているのが、ほかならぬクラウン・キャッスル(Crown Castle)です。

クラウン・キャッスルは、40,000以上のセルタワー(携帯電話の中継電波塔)を建設し、スモールセルを支える6万マイル以上の光ファイバーを敷設した実績を持つ米国最大のワイヤレス・インフラストラクチャー・プロバイダです。 (※参考資料)

<以下省略>

水と食料を欲しがる外資は、新世界秩序の越境する資本

スモールセルは、街灯や電柱に最も一般的に設置されている小さくて目立たない無線ノードのことで、既存のインフラの負担を軽減し、さらに現在の第4世代の4Gサービスの向上に貢献します。

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そのものずばり、このスモールセルが、伝送容量を大幅に拡大して5Gネットワークの屋台骨として機能するのです。

5Gは、大容量のデータ伝送能力に加え、50〜90 GHzのはるかに高い周波数で動作し、4Gの20倍の速さでデータ伝送を行います。

5Gモバイルネットワークは、米国では一部の地域でのみ稼動していますが、すでに、多くの人々が健康への影響を訴えています。

5Gモバイルネットワークで使用される放射線(ミリ波)は、腫瘍の形成を引き起こすことが分かっています。
腫瘍は、DNAの破壊を引き起こし、抗ガン作用のあるメラトニンの生成を低下させることが知られています。

また、5Gのミリ波は目に損傷を与える可能性があります。 これに加えて、免疫系も損なわれます。

都市部では、このスモールセルが街中に設置されるのです。
どこにも逃げ場はありません。

ミリ波の危険性を知っている人は、常に上を見上げて小型のスモールセルの箱を見たら、少しでも電磁波による影響を少なくするために、足早で、その場所から遠ざかってしまうかもしれません。

5Gは、電力グリッドだけではありません。

東京都は、水道の使用量を遠隔操作で検針するスマートメーターの大規模な実証実験を始めることを明らかにしました。

当然のことながら、東京ガスもNTT docomo と共同で、ガス検針業務の自動化に向けて開発したガス・スマートメーターの実証実験を開始しました。

やがては、電力、水道、ガスのスマートメーターが一体化され、強烈な電磁波を放つようになるでしょう。

ところで、なぜ水道を民営化したいのですか?

専門家たちは、水道管が老朽化するスピードが、これを交換するスピートに勝っており、その上、莫大なコストがかかるためだとしています。

誰でも考えつくことではあります。確かに、表向きは、その通りでしょう。

しかし、それは水道民営化の真相をカモフラージュするためのきっかけに過ぎないのです。

水を守ることは、国防の最優先課題です。
なぜ、わざわざ進んで放棄したがるのでしょう?

電気、ガスはすでに民営化されており、東京電力には、とうの昔に外資が入っています。(東電大株主上位10位)
水道が民営化されれば、同じことが起こります。

水とエネルギーを民間資本に押さえられてしまったら、そして、その資本が国際銀行家の越境する資本であったとしたら・・・それは、命の糧であるインフラを掌握して新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)を実現するため以外の何ものでもないことがわかるでしょう。

これほどの危機が迫っているというのに、日本人は明日も無関心・無表情で過ごすのでしょう。

したがって、この国に未来がやってくるかどうかは未知数です。



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