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マクロンとトランプによって西側世界は多極化に向かう。
それは、第三次世界大戦への誘い。


(この記事はメルマガ第278号パート1の抜粋です。全文はメルマガでお読みください)

フランス革命は「死と再生」の始まりだった

フランスの首都パリの凱旋門で今月11日、第1次世界大戦(World War I)終結100周年を記念する式典が行われ犠牲者を追悼する記念式典が開かれました。

この式典で世界中の誰もが強く印象付けられたのが、エマニュエル・マクロン仏大統領の威風堂々とした演説でしょう。

<中間省略>

・・・1914~18年の第1次世界大戦では970万人の兵士と1000万人の市民が犠牲となりました。

戦いは熾烈を極め、現地時間で1918年1111日午前11時、戦争の終結を知らせるラッパが鳴り響くまで続けられたと言います。

第一次世界大戦の休戦協定が各国首脳の間で結ばれたのは、1918年11月11日の午前5時(グリニッジ標準時)でしたが、なぜか終戦のラッパは6時間後の午前11時まで待って鳴らされたのです。

こうしたことから、欧米メディアは、第一次世界大戦が終結したのは「1918年1111日午前11時」で統一しているようです。

ですから、「111111=33」の暗示的意味については、つまり「破壊的創造」、「死と再生」であると説明してきました。

あれから100年が経った今年こそが、第二の「死と再生」の始まりの年になるという意味です。

<省略>

・・・さて、1次世界大戦終結100周年式典の本当の意味を理解するために、18世紀まで遡ってみましょう。

<省略>

・・・すべては1789年5月のフランス革命を境に始まりました。

このフランス革命に資金を提供したのはロスチャイルド家で、したがって、フランス革命の本当の狙いは「ユダヤ人の解放」にあったのです。

このときに生まれた(発明された)「新聞」がフェイクニュースを連発し、「我々にパンをよこせ!」を合言葉に民衆の蜂起を促したのです。

しかし、この革命は民衆を奴隷制度から解放するための革命ではありませんでした。

そのとき以来、今日に至るまで、欧米メディアのほとんどがロスチャイルドなどの国際金融資本の傘下に置かれ、さまざまな国家の体制転覆を仕掛けてきたことは周知となっています。

式典で明らかになった世界の金融システムにおける交代劇

フランス革命の2年後の1791年2月25日、ロスチャイルドが通貨の発行権を手に入れるために創設したのが、合衆国議会によって公認された第一合衆国銀行でした。

第一合衆国銀行は、米国の中央銀行として創設されたものの、実質的なオーナーは、その株式の80%を取得したロンドン・シティーのネイサン・ロスチャイルドでした。

・・・ その後、第一合衆国銀行は活動期限切れを迎え、第二合衆国銀行に引き継がれました。

以後、ドルの発行権を巡る国内外の戦争が続き、紆余曲折を経て1913年に創設されたのが米連邦準備制度理事会(FRB)を含む米連邦準備制度という一大詐欺金融システムでした。

・・・そして、この翌年の1914年に勃発したのが第一次世界大戦だったのです。
もちろん、この戦争はドルの独占的発行権をめぐる戦いでした。
(※この経緯については、メルマガ第162号パート2「2017年秋の暗号通貨の発行によって日本のメガバンクが日銀にとって代わる(その2) 」にて詳しく解説しています)

今回の式典でメディアが揃ってフィーチャ―したのが、フランスのマクロン大統領でした。

マクロンの式典での「大スピーチ」は、トランプの「アメリカ・ファースト」に当てつけるかのように、世界中で台頭しているナショナリズムを痛烈に批判するものでした。
彼の演出された雄々しい姿は、すべてのメディアでフィーチャーされました。

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この式典の前に開かれた欧州首脳会議では、ユーロッパの同盟国はNATO(北大西洋条約機構)とは別に欧州軍を創設して、「新しい脅威に早期に備える必要性」について話し合われました。

言うまでもなく「新しい脅威」とは、貿易戦争によって安全保障を脅かしている米国のことであり、「これを背後から操っている」とネガティブ・キャンペーンを展開している欧米メディアの標的となっているロシアのことを指しているのです。

マクロンは、ここでも「欧州軍創設の目的は、米国、ロシア、その他のテロ国家に対抗するため」と米国を名指しし、「われわれヨーロッパは米国を敵として一致団結しよう」と、ヨーロッパの首脳たちに呼びかけたのです。

いったい誰が、ぽっと出の大統領に、これだけの自信を与えたのでしょう?

<中間省略>

・・・「なぜ、マクロン、お前なんだ?」というトランプの懐疑的な視線の向こうに見えているものは、今まで前面に出て来なかったフランス・ロスチャイルドです。

欧州は、メルケルを退陣させて、その後釜にマクロンを据えようとしているということです。
ほとんど、オバマとヒラリーの関係に似ています。

つまり、「11+11+11=33」の象徴的な日に、彼らの数秘術が教え導くままに「国際金融においても、英国からフランスへと活動の軸が移動した」ということなのです。

「米国とロシアの脅威に備えるための欧州軍の設立」を呼び掛けるマクロンの狙い

<前半省略>

・・・ロスチャイルド・ファミリーは、EUに関しては、英国ロスチャイルドとフランス・ロスチャイルドに別れて対立軸を形成しようとしているように見えます。
少なくとも、そのように見せています。

そこで、欧州においては、フランス・ロスチャイルドのマクロンを前に押し出して、相対的に英国ロスチャイルドのテリーザ・メイの勢いを減衰させる必要があるのです。

両者を拮抗させることによって、混沌(カオス)をつくりだそうとしているのです。

<省略>

・・・もう少し俯瞰的な視点から見れば、イスラエルに第三神殿を建立した後、人工ハルマゲドンを引き起こして完全なる世界統治を実現しようとしている英国ロスチャイルド陣営のトランプと、ヨーロッパをいったん分断して混沌に導こうとしているフランス・ロスチャイルドとが、マクロンとトランプという「二大俳優」を擁して世界の多極化構造に向かわせようとしている「絵」が広がっているのが見えるはずです。

要するに、同じロスチャイルド・ファミリー同士で、ヘーゲルの弁証法による「正・反」を実行しているのです。

・・・これらは、すべてロスチャイルドの両建て戦術によるものです。

ジャック・アタリがNHKに語った「予言」が着々と現実になっている

・・・実は、こうしたシナリオについては、2009年のNHKのドラマ『ハゲタカ』の最終放送で流されたジャック・アタリへのインタビューで明らかになっています。

ドラマ『ハゲタカ』の動画はネット上に残っていますが、ジャック・アタリのインタビュー部分は跡形もなく消されてしまっているので、代わりに7年前の記事「“予言者”ジャック・アタリが世界政府の姿を語りだした」をお読みください。

彼は、こんなことをNHKのインタビュワーに語っていたのです。

ジャック・アタリ氏のNHKインタビュー(2009年)

(1~5までのことは同時進行になるかもしれない)

1)第一の波 「アメリカ支配の崩壊」
アメリカは、自国の赤字解消やインフラ整備のため、世界から撤退。
アメリカにとってかわれば、悲劇が起こる。
2)第二の波 「多極型秩序」
G20が良い例で、20カ国がそれぞれ統治する。また、「国家はグローバルな市場よりも弱い」
各国間の国際協調はグローバルに勝てない。
自国の国益を守るのに精一杯。

3)第三の波 「超帝国」
グローバル市場が帝国になり、全てが民営化。
その中で、二つの力が強大になる。

一つ目は、「エンターティメント」ー国民を大事な物事から目をそらさせるため。
二つ目は、「保険の世界」ーリスクから身を守るため。

インターネットが人を監視する技術革新が行われる。
政府からインターネットを通じて、厳しく監視される社会になる。
監視の対象は、あくまでも「物」であり、「個人」の自由を損ねるものであってはいけない。

4)第四の波 「超紛争」
気候やエネルギーの変化が起こり、様々な地域で紛争がおきる。
誰もコントロールができない。
市場は無秩序化される。

紛争において、ノマド(遊牧民族=定住しない人々)が重要な役割を果たし移動する人が増える。
ノマドは三種類に分けられる。

A)超ノマド(世界中どこでも行ける人、全世界で1千万程度)
B)下層ノマド(非常に貧しい人達全世界で30億人)
C)パーチャルノマド(定住者だが、TVやインターネットで仮想パーチャルを楽しんでいる人達)

全人類において貧困層の拡大がおこる。
市場メカニズムによる方法は失敗する。

痛みで国が混乱。

5)第五の波 「超民主主義」2060年頃~

別の統治方法が考えられる。
それは、「利他主義」=人は他人を援助することによって幸せになれること。

トランスヒューマンが重要な役割を担い、新しいエリートとなる。

どうでしょうか?
これは現実に起こっていることなのです。

つまり、ジャック・アタリとは、「そのときが来た時に」すんなり受け入れさせるために、予測プログラミングを使って情報を小出しにしながら人々を慣らしていく「教育係」というわけです。

(パート2につづく)


※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

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