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完全に世界を敵に回したコテコテのマルキスト・習近平の中国を包囲するファイブ・アイズ。

そして、[イスラエルー中国]の核のコネクションの凶弾に倒れたJFKの復活。


(この記事はメルマガ第280号パート1の一部です。全文はメルマガでお読みください)

「貿易戦争」は「情報戦争」を隠すための偽りの衣

<前半省略>

・・・2回連続で共同声明を見送らざるを得なかったG20財務相会議は、今回が初めてです。

しかし、G20財務相会議の後、11月30日~12月1日にわたって開かれたG20首脳会議では、米中貿易戦争がハイライトされたものの、やはり共同声明を出すことができなかったのです。

理由は簡単です。
各国で懸案となっている議題が、実は世界のメディアが報じているような貿易戦争ではないのですから、コンセンサスを形成できるはずがないのです。

<中間省略>

・・・G20の本当の懸案事項は、米中首脳会議の前に米通商代表部(USTR)が非難しているように、中国のサイバー攻撃、この一点だったのです。

そして、迫っている未来は、ブルームバーグ(12月7日付)の見出しー「トランプ米大統領、貿易戦争に敗色濃厚-関税の逆効果示すデータ続く」に隠されています。

米中情報戦争の火ぶたが切って落とされた

10月の二段階に及ぶ大暴落の後、リバウンド局面を経てNY市場が再び暴落を始め、いつものように逆相関の関係にある金(ゴールド)の価格が急上昇し、VIX指数(恐怖指数)も、一気に23ポイントを超えてきました。

VIX指数が30ポイントを超えたときが、黄色信号から赤信号に変わるときです。

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今まさに、世界情勢の激変を告げるかのように黄色信号が激しく点滅し出したのです。

しかし、11月の頭に配信したように、これが「第二波」ではありません。
本格的な市場の調整は、まさに「大暴落」と呼ぶにふさわしい壮大なナイアガラで、「この程度で済むはずがない」からです。

グローバリストの国際金融資本の傘下に置かれている米国の主流メディアも、さらにその下請けに当たる日本のメディアも、「米中貿易戦争の悪化懸念が、金利の行き過ぎた上昇を招いた結果である」と報じています。

確かに、米国債の長期金利と短期金利が逆転したことは「景気後退」の明確な予兆です。

<後半省略>

世界各地でマクロンを待ち受けていたのは冷たい視線・・・

11月29日の夜、G20首脳会議に出席するためにアルゼンチンのブエノス・アイレスの空港に降り立ったエマニュエル・マクロン大統領を出迎えたのは思いがけない人物でした。(画像クリックでyoutube)

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G20ホスト国として、通常であればアルゼンチンの副大統領がタラップの下で待機してマクロンを手厚く迎えるはずが、彼を迎えたのは、2本の横線の入った黄色のベストを着用した空港職員でした。

この空港職員は、アルゼンチンの副大統領から与えられたミッションを忠実に果たしました。
「冷たい表情でマクロンを迎え、おざなりの態度で握手しろ」という。

アルゼンチンの副大統領は、急用を理由に空港にはやってきませんでした。
そしいて、マクロンをあざ笑うかのように、この映像が日本以外の西側諸国で流されたのです。

出迎えた空港職員の「黄色のベスト」は、パリで反マクロン抗議運動を展開している一般市民が来ているベストと同一のものです。

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(画像のソース)

これほどの屈辱があるでしょうか?
「さすがのフランス国民も黙っちゃいない!」ですって?

しかし、フランス国民からは、今までのところクレームなどは出ていないとのこと。
支持率15%台のフランスの大統領は、どの国に行っても、このように冷遇されることでしょう。

マクロン坊やの滑稽さは、この空港職員が示した明確なシグナルに気が付かなかったことです。

つまり、この空港職員は、「G20が終ってパリに戻ったとき、あなたを出迎えるのは私と同じ格好をした大量のフランス市民ですよ」と言っているのです。

抗議デモは、G20の前から始まっていました。

しかし、マクロンがパリに舞い戻ってからシャンゼリゼ通りで目撃したのは、いつものように、ちょっと気取った小粋なパリジェンヌではなく、G20の前の数倍にも膨れ上がったアクティビストの群衆でした。

<後半省略>

フランス政府がGoogle検索エンジンの利用を停止するわけ

さて、そのマクロンのフランス政府ですが、11月21日、Google検索エンジンのデフォルトでの利用を停止すると発表しました。
代わりに、フランスの検索エンジン「クウォント(Qwant)」が候補に挙がっています。

中国では、すでにGoogleを占め出して、バイドゥ(百度:Baidu)が主流になっており、ロシアでも、利用者トップの「ヤンデックス(Yandex)」の他、数種類の検索エンジンがあります。

また、オランダには、「スタートページ(StartPage)」というサーバーにネット検索の履歴を一切残さない検索エンジンもあります。

それぞれの国が、Googleを締め出そうとそれなりの工夫をしているのは、GoogleをはじめとするYahooやBingなどの検索エンジンを使うと、スノーデンが暴露したように、米国家安全保障局(NSA)にトラッキングされてしまうからです。

その反面、バイドゥやヤンデックス、スタートページを使うと、Google検索ではヒットしないページがヒットします。

つまり、女王陛下のファイブ・アイズ(米国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージ―ランド)情報同盟国が世界の人々に知られたくないページにアクセスできないようにGoogleがブロックしていることが確認できるのです。

前述したように、「世界は少なくとも三層構造になっている」というのは、実際には存在しているにも関わらず、Googleなどによってアクセスできないようにしてしまうと、「その世界は存在しない」ことにされてしまうという意味です。

ちょうど、私たちの眼や耳に可視領域や可聴領域の限界があるために、宇宙の実相の万分の一も知ることができないのと同じようなことがネットの世界でも起こっているのです。

<後半省略>

ヤメ検が真相に迫ることを避けているのはなぜ?

<省略>

ファイブ・アイズ情報同盟は、中国の習近平政権の打倒を決めた!?

フランスは「ヨーロッパの中国」と言われているほど、共産主義の顔をそこここで覗かせている国です。

フランスがEU加盟国の中でも、特に異質な国として受け止められている理由は、もともとフランスの経済界が中国に傾斜しており、どちらかというと反米的で国家主義の色彩が濃いからです。

その分、労働組合の力が圧倒的に強く、何らかのトリガーが引かれると、すぐに今回のような暴動に発展してしまう危うさを内包しています。

フランスは、もともとロスチャイルドの資金によって、フランス革命という共産主義革命を成功させた国家ですから、革命後から、そのフランスを支配している隠然たる影の勢力(ワン・ワールド主義者)に選ばれたマクロンが、マルキストとして知られる中国の習近平に肩入れすることは、彼ら闇の勢力の理にかなっていることなのです。

<中間省略>

・・・それは、ひとことで「中国のマルキシズム」と「福音派のファンダメンタリズム」の正面衝突と言うことができます。

マルキシズムは習近平政権、ファンダメンタリズムはドナルド・トランプとマイク・ペンス副大統領のキリスト教原理主義です。

トランプに米国大使館をエルサレムに移動させた原動力は、トランプに対する支持率が75%と言われている福音派のキリスト教原理主義者です。

<中間省略>

・・・世界中の地域で傍若無人な態度に出る習近平の中国は、完全に世界を敵に回してしまったのです。

なんと、中国は北極圏のグリーンランドにまで飛行場を建設しています。
民間飛行場を装ってはいるものの、明らかに中国空軍の軍用飛行場です。

メルマガ第278号パート1~パート5「世界多極化による第三次世界大戦への動きと始まった金(ゴールド)の国家間の移動」で詳細に述べたように、そして、ロイターが「スクープ!」として発表したように、ファイブ・アイズ情報同盟は、中国の習近平政権の打倒を決めようです。

(パート2につづく)

※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

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