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アジェンダ21「持続可能な開発」から生まれようとしているアース・ダラー。

(この記事は、メルマガ第292号パート2のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

新日銀券には、確かに日本の未来が暗示されている

新元号の発表から一週間後に公開された新札のデザインについて、さまざまな議論が巻き起こっています。

新天皇の即位にともなう新元号とタイミングを合わせたかのようにお披露目された新札と新硬貨の図案・・・確かに深い意味が込められています。

・・・メッセージは、私たちに直観的に分かるように「あからさまに」発信されており、その暗示的意味を解読するためには日銀の公式ホームページに記載されているわずかな情報だけで十分です。

ここでは、キーワードの抽出によって、その暗示的意味だけを記しますので、後は公表されている情報と照らし合わせて個々人で考えてください。(太字は筆者が強調)

<以下省略>

国際銀行家の日本側カウンターパートこそが日本の最高実力者であり「日本国王」である

<省略>

ババを引かされた井上準之助

<省略>

津田梅子はフェミニズムを日本に最初に持ち込んだ

2)新五千円券の表面は、津田子(つだ うめこ)です。
新元号「令和」が出てきた万葉集の「梅花の歌」にちなんだのでしょうか。

念の入ったことに、裏面のデザインの「フジ(藤)」は、「古事記や万葉集に古くから登場している花」と紹介されています。

私は、「令和」に隠されている真の意味について、「梅」=「ウの目」とは、これから「ミソギの混乱(ウ)の時代(目)に入る」ことを示している暗号です。

「ウの目」とは、ア・ウ・ン(阿吽)の最初の「ア」と最後の「ン」の中間であり、世の終わりである「ン」の前の大ミソギを示していると分析しました。

(※メルマガ第291号「新元号『令和』の本当の意味と超古代の復活と日本の未来」にて詳述。ダイジェストはコチラ)

津田は、名前のとおり津田塾大学の創設者です。
洗礼を受けた熱心なクリスチャンとして知られた存在です。

日銀券に採用された女性としては樋口一葉に続いて二人目となります。

津田梅子は日本政府の後援のもとに最初に留学した日本人女性です。

明治維新期に、政府首脳陣や留学生を含む総勢107名で構成された岩倉具視率いる岩倉使節団(1871年から1873年にかけて行われた米国とヨーロッパへの視察団)に同行した5人の少女のうちの1人でもありました。

・・・日本の首尾よくフェミニズムを持ち込んだ津田梅子のお陰で、世界支配層は「なかなかの成果じゃないか。これで世界最強の日本軍は二度と復活せず、自衛隊は我々の顎で動かすことができるようになった」とほくそえんでいるはずです。

言ってみれば、津田梅子の位置付けは、アウンサン・スーチーやノーベル平和賞受賞者のマララ・ユスフザイと同じです。

<以下省略>

大蔵大臣の渋沢敬三が「預金封鎖は国民から富を奪うためにやったと」証言

3)新千円券の北里柴三郎(きたさと しばさぶろう)は比較的、分かりやすでしょう。

ペスト菌・・・富嶽三十六景「神奈川沖浪裏」・・・

葛飾北斎の神奈川沖浪裏は、2011年3月に福島第一原発が歴史上最悪の核災害を引き起こしたときに、放射能の内部被曝を恐れた欧米の有力ブロガーたちが、よく使っていたことを思い出しました。

彼らからすれば、日本の津波といえば、条件反射のように神奈川沖浪裏の絵が浮かんでくるようです。

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<中間省略>

・・・1946年2月16日の土曜日、政府は突如として「金融緊急措置令」を発令。預金封鎖が宣言されました。
翌日は日曜日。国民が銀行に行くことができないと見計らっての発表でした。

この宣言の前年1945年まで日銀総裁を務めていたのが、渋沢栄一の嫡孫である渋沢敬三です。

渋沢敬三は、第44代内閣総理大臣の幣原喜重郎に大蔵大臣に任命されたため、任期途中で日銀総裁を辞任し、翌年の2月16日に預金封鎖を宣言したのです。

つまり、渋沢敬三は預金封鎖を実行するために大蔵大臣の椅子に座らせられたのです。

そして、日銀は、預金封鎖と新札切り替えによって国民の富を収奪していきました。

預金封鎖の理由として政府は国民に、こんな短編映画を流していました。

まだテレビが各家庭に普及する前のことでしたから、おそらく映画館で流すために制作されたものに違いありません。
当時、映画はもっとも一般的な大衆娯楽だったので、情報のリーチは絶大だったはずです。

短編映画の狙いは、「日本が深刻なハイパーインフレに見舞われている」ことを国民に理解させることでした。
事実、新聞は「ハイパーインフレ」の恐怖を煽りに煽ったのです。

日本政府と日銀、そして、国際銀行家の裏の計画を知らない国民は、「インフレを撲滅できるのであれば仕方がない」と政府の方針に従ったのです。

結果、多くの事業が消滅し、預金を引き出せなくなった国民の中には餓死者まで出る始末。

しかし、渋沢敬三は「預金封鎖の目的は、ハイパーインフレを収束させることではなかった」と証言しています。

2015年2月16日、NHKは「『預金封鎖』もうひとつのねらい」という特番を放送しました。
NHKは、日本政府が1946年に預金封鎖を宣言した2月16日に合わせて放送したのです。

NHKが情報公開請求によって入手した資料には、ときの大蔵大臣、渋沢敬三と、若き大蔵官僚だった福田赳夫との対談内容が記されています。

その中で渋沢敬三は、「預金封鎖は、ハイパーインフレを収束させることが第一目的ではなく、国民の資産に「財産税」課税して銀行預金のお金を徴収することが目的だった」と語っています。

渋沢の大蔵省が考えた「財産税」とは、戦争で重ねた借金の返済を国民に追わせるための措置でした。

<中間省略>

・・・腑に落ちないのは、なぜ、4年以上前に新札切り替えを宣言したのかということです。

日本は、戦後、二度の新札発行を経験していますが、そのどれもが2年前に国民に告知されました。

考えられることとしては、今後、4年以内に、完全な法定デジタル通貨の開発が行われば、それは紙の通貨ではなく、ブロックチェーンベースの暗号通貨に変更される可能性がある、ということです。

そのときは、幸か不幸か、渋沢栄一、津田梅子、北里柴三郎のご尊顔を毎日拝まなくて済みそうです。

メガバンクが暗号通貨を密かに買っている?

さて、本題のブレグジットとグローバルな暗号通貨の話に戻しましょう。

日銀も日本政府も、ロスチャイルド金融帝国のシナリオに沿って密かにキャッシュレス化を進めています。

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<前半省略>

・・・それでも信じられないという人のために、このように考えてみたらどうでしょうか。

国際銀行家の走狗である元FRB議長のベン・バーナンキの新しい仕事は、世界(特に日本に対して)をハイパーインフレに導くことと、ブリッジ通貨のリップル(Ripple)のプロモーションです。

彼は、いくつかの暗号通貨のイベントに率先して参加し、支払い決済にブロックチェーンがいかにメリットがあるか熱心に説いてきました。

国際通貨基金(IMF)専務理事のクリスティーヌ・ラガルドは、すでにSDR(特別引出権)のデジタル化を発表していますが、今後、数ヵ月以内に、IMFがブロックチェーンと暗号通貨同盟に加わる可能性を示唆しています。

ロスチャイルドの国際決済銀行(BIS)は、中央銀行の暗号通貨に関するホワイトペーパーを書いています。

世界銀行は、世界初となるブロックチェーン債(global blockchain bond)を発行しました。

SWIFTが、「グローバル・ペイメント構想(Global Payments Initiative)」と呼ばれる新しい支払い標準フレームワークの一部として、R3のブロックチェーン・プラットフォームを組み込むことを発表しました

なによりブロックチェーンに積極的なのはIMFで、複数のホワイトペーパーや記事で、IMFは暗号通貨がフィアット通貨に取って代わる可能性を信じており、ブロックチェーン技術に基づく新しいデジタル通貨システムの創設を求めています。

つい2年ほど前、こうした国際機関は、ブロックチェーンと暗号通貨について批判的な立場を取っていました。
ブロックチェーンと暗号通貨が、中央銀行システムを脅かして、やがては金融秩序を破壊してしまうだろう、というのが彼らの主張でした。

今となっては、彼らこそがブロックチェーンを推奨し、暗号通貨の必要性を説いて回っているのです。

それまでの彼らの批判的態度は芝居だったのです。

米国がペトロ・ダラーを自ら崩壊させようとしている理由

中央銀行や国際決済銀行(BIS)、国際通貨基金(IMF)が受け入れようとしているのは、分散型のオープンアクセス、分散型の元帳であるブロックチェーンではなく、中央集権型のクローズド・アクセスのデジタル通貨のためのブロックチェーンです。

国際決済銀行(BIS)のゼネラルマネジャー、オーガスティン・カーセン(Augustin Carsen)は、先月「お金と支払いの未来(The Future Of Money And Paymentsn)」と題する論文を発表しました。

この論文の中で彼は、中央銀行がデジタル通貨を独占的に発行することによってキャッシュレス社会が推進されることを望んでいます。

彼はまた、デジタル口座は通常の民間銀行を迂回して中央銀行によって直接一人一人と接続される可能性について示唆しています。

『アフター・ビットコイン』の著者、中島真志氏は、1990年頃から、日銀の金融研究所で進められていた「電子現金プロジェクト」の一員として参加していた経験を持っています。 

「当時は極秘プロジェクトだったが、あれから25年以上が経過しており、もう時効だから」と言って本書で明かしてくれている内容から、当時の関係者には厳しい箝口令が敷かれていたことが分かります。

日本の場合は、日銀が、もし仮に、国民すべてのトランザクションを追跡しようとしても、現在のノイマン型コンピュータをマイニングに使っている限りは、いずれコストが見合わなくなるでしょう。 

実現可能な路線を追求するなら、メガバンクに国民のデジタル通貨専用の口座をつくらせて、これを管理する方法が現実的です。

<中間省略>

・・・最近では、ムハンマド皇太子を唆してカショギ殺害事件を引き起こさせ、国際世論による非難の中、サウジアラビアをイスラエルに近づけてイランを攻撃するよう仕向けようとさえしているのです。

さらに、米政府は、サウジが主導するOPECメンバー国に反トラスト法(自由競争を阻害する独占や取引制限などを禁止する法律:独占禁止法)訴訟を提起する法案を通そうとしています。

サウジが石油の価格決定権を奪われてしまえば、砂漠の中の独活の大木に過ぎず、それはサウジの王家の崩壊に繋がります。

とうとうサウジは、この法案が米議会で通過するようなことがあれば、ドル建ての石油取引を停止すると逆にワシントンに脅しをかけています。

この数年、サウジは何度もドルを放棄するとワシントンを脅しているのです。

それは、オイルダラーの完全な死を意味することになり、世界中の国々で準備通貨として保有されているドルの大暴落を引き起こすでしょう。

同時に、米国経済はインフレによって大きく棄損され、金利が高騰してワシントンは今度こそデフォルトに陥るでしょう。

当然、シティー・オブ・ロンドンが引き受けた莫大なユーロダラーも大暴落。
ドイツ銀行がCDS破綻し、その衝撃波は北半球を何周も回るでしょう。

それを事前に察知したユーロダラーの一部は、通貨の崩壊から逃れようとして、暗号通貨市場と金(ゴールド)市場になだれ込んでくるかもしれません。

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さて、米国は、いったい何をしようとしているのでしょう?

英国が基軸通貨ポンドを諦めて、ドルにその座を明け渡すために世界大戦を引き起こしたように、米国もサウジアラジアを追い込んで、同じことをしようとしているのです。

もちろん、英国がやったように、自らドルを基軸通貨の座から引きずり降ろして別の通貨を基軸通貨に据えるためです。

サウジアラビアとしても、脱石油依存を掲げて打ち出した2030年までの経済改革計画「ビジョン2030」(Vision For 2030)でを実現するには、脱ドル化への道は避けて通れません。

で、戦争が起こる可能性は非常に高くなるでしょう。

ところで、ドルはどうなるのでしょう?

国際通貨基金(IMF)を筆頭に、国際決済銀行(BIS)や世界銀行などのグローバリズム組織は、このように言うかも知れません。

「我々は世界の主要な中央銀行と密接に連携を取っており、不可避であるドルの崩壊に備えて各国の中央銀行に法定デジタル通貨の開発を急ぐように進言してきた。

実は、世界の主要な中央銀行では、すでにその準備がととのっており、明日にでもグローバルに対応した法定デジタル通貨の発行が可能である」・・・

これは、突然の預金封鎖宣言の数倍も人々を驚かせるでしょう。

これから国際金融機関は、積極的に暗号通貨の導入を勧めるようになる!

海外の暗号通貨専門サイトでは、「世界統一通貨」=グローバル・デジタル・カレンシーという言葉がひんぱんに使われています。

しかし、この概念を本当に理解している暗号通貨投資家は非常に少ないように見受けられます。

結論から言えば、世界統一通貨は、いついつ世界政府が発行を宣言する、ということで誕生するものではない、ということです。
「ある価値をトークン化し、それが世界規模で広がったとき」が、世界通貨が誕生したときです。

「トークン化する」ということは、それがフィンテックに対応しているなら、あらゆる暗号通貨が互いに溶け合うことを意味します。

誰も気が付かないうちに、世界統一通貨を使っている、ということになるのです。

<中間省略>

・・・これはSFのように思えるかもしれませんが、「アース・ダラー(Earth Dollar)」と呼ばれる新しいブロックチェーンベースの通貨を作成するために世界のリソースをトークン化しようとしているグループが活動しています。

アース・ダラーのプレス・リリースには、以下のように書かれています。

アース・ダラーは、グローバルな暗号通貨の支払いシステム(GCPS)を共同で展開するために、米国ブロックチェーン協会、ネバダブロックチェーン協会、および世界中の他の協会と戦略的提携を結んでいます。

Cryptoをどこでも使えるようにすることを目的として、まずは5万台のCrypto対応ATM / POSマシンを設置予定。

・・・アース・ダラーは、本質的価値を持つ世界最大の資産担保通貨の1つになるので、新しいGCPSプラットフォームの主要準備通貨の1つとして開発同盟に選ばれました。

準備通貨とは、アース・ダラーが他の通貨に対する価値の値決めに使用される主要通貨であり、すべての交換/取引手数料の支払いに使用される共通の単位となることを意味します。

さらに、アース・ダラーのプロジェクト・メンバーは、アース・ダラー、ビットコイン、ビットコイン・キャッシュ、ライトコイン、ラスベガストークン、およびさまざまなフィアット通貨をすべてGCPSプラットフォームでサポートする必要があることに全員の同意を得ました。

・・・当初、この提携では、GCPSを、米国、カナダ、ガーナ、ジョージア、ユーラシアなど、世界中の何百万ものデビットカード所有者や基本的な携帯電話ユーザーにリンクされた5万台の暗号通貨対応ATM / POS端末に接続する計画です。

・・・ラスベガスでは、アース・ダラーやその他の暗号通貨には、200万人の住民と年間約4000万人の観光客がアクセスできるように計画されています。

食べ物からハンドバッグ、コーヒー、絵画まで何でも買うことができるようになるのです。

アース・ダラーのホームページによると、「アース・ダラーは、世界初のインフレ防止資産担保付きの安定したコインとコミュニティの通貨」で、その価値の裏付けは、3兆6300億スイスフラン(約3.22兆ユーロ)の自然資本資産に支えられているとのこと。

「その自然資産は、地球環境を保護しこれを回復させることで価値が増えていく」と書かれています。

これは非常に独創的な考えですが、恐ろしい「悪」が含まれている考えです。

つまり、地球のあらゆるリソース(メタルからサイバー空間、人間の労働力まで)にトークン化することによって、インフレを心配する必要がない自然資本資産を価値のベースとして取引できる、と言っているわけです。

そして、地球市民が地球環境をこれ以上破壊することなく、回復させることができれば、その自然資本資産の価値が上がると言っているのです。

では、その価値を与える「者」とは誰?

<中間省略>

・・・アース・ダラーは、アジェンダ21の「持続可能な開発」に沿って生まれようとしています。

アース・ダラーの使用者は、地球環境の保護に敏感で善良な地球市民であるかのように錯覚させられてしまいそうですが、実は、その逆です。

アース・ダラーの使用者は、地球規模で完全奴隷制度を普及することに担ぎ出されるのです。

ブレス・リリースやホームぺージは、いかにも気持ちの良い流行語を含んだレトリックでまとめられていますが、その中心的な考えは、明らかに「サタニズム」であることに気が付いた人が、いったい何人いるのでしょう。

まずは、ビットコインが、あるいはリップルが世界統一通貨になる、という考え方を頭の中から追い払ってください。

いずれも、プログラム上でやりとりされるデータ(水)に過ぎず、そもそも名前を付けることなどできるはずがないのです。

世界統一通貨は、みなさんが、どの暗号通貨でも日常的に使うようになったとき、それが世界統一通貨なのです。

ですから、世界統一通貨は、すでにできているのです。

国際通貨基金(IMF)、国際決済銀行(BIS)、そして、それにぶら下がっている各国の中央銀行、世界銀行その他の国際的な金融機関は、世界の銀行システムをバックボーンとして、ある種の集中管理されたブロックチェーン・ベースのグローバルなデジタル通貨への移行に向けて、本格的な取り組みを見せ始めています。

「あれっ? デジタル通貨に、あれほど反対していた彼らが、いったい、どういう風の吹き回し?」・・・

厚顔無恥な彼らは、最終的な支配体制の確立のためなら、どんな破廉恥なことでも平気でやろうとするでしょう。

(了)


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