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ドナルド・トランプの正体は、過激なハバドのユダヤ人。
彼は、2016年の大統領選に勝つために、偽造クリスチャンを演じ続けた。

古代ユダヤの律法をタルムードを基本とした「ノアハイド法」に置き換えようとしている。

トランプの背後にいるサンヘドリンは、これを世界の律法にするようトランプにミッションを与えた。

クシュナーは、ソロスから資金援助を得てマイクロチップの開発に協力している。

イヴァンカは悲劇のヒロインになるだろう。

すべては茶番。
「喧嘩するほど仲が良い」とは良く言ったものである。


(この記事は、メルマガ第297号パート6~パート7の2本の記事のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

古代の律法の改竄を請け負ったトランプ

<前半省略>

・・・しかし、ユダヤ人のトランプにとっての難題は、「モーゼの十戒の置き換え」です。

なぜなら、イラン核合意の破棄を除けば、すべて「相互的・互恵的関係の構築」で有権者に説明することができますが、古代ユダヤの律法を「ノアの七戒」(ノアハイド法)に書き換えるとなれば、それは、彼の宗教的信条を熱く語るだけでは人々を納得させることができないからです。

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・・・トランプは、確かにモーゼの十戒の書き換えを密かに計画しています。

ほとんどの人には、この「書き換えが起こった後」の世界が、どのように激変してしまうか、想像すらできないだろうし、想像もしたくないでしょう。

書き換え」とは、モーゼの十戒を、“超正統派ユダヤ”を標榜するハバド・ルバビッチの宗教的基盤で、古代バビロニアのタルムードに則った「ノアの七戒」に置き換えることを意味します。

トランプを背後から突き動かしている「彼ら」の得意な「すり替え」によって、世界を完全に支配しようとしているのです。

ノアの七戒」は、ハバド・ルバビッチ日本教区のホームページに詳しい説明があるように、「社会的不正、偽証や悪口、偶像礼拝、姦淫、殺人、盗み、残虐行為を禁止する戒律」のことで、口伝律法によってノアに付与されたものであるとされています。

果たして本当でしょうか?

問題は、ユダヤ教、それもハバド・ルバビッチだけでなく、ユダヤ人以外の異邦人や異教徒、無心論者にも「守るべき戒律」として押し付けようとしていることです。

当然、「ノアの七戒」はタルムードをベースとしているので、「ユダヤ人以外は、すべてゴイム(人間家畜)」と見なされることになります。

これが、ジョージ・オーウェルやゲイリー・アレンが警告した「人間牧場」のことです。

<以下省略>

トーラーのユダヤ人とタルムードのユダヤ人との確執

今年の3月31日、ニューヨークで「イスラエル国民青年評議会(the National Council of Young Israel)のガラディナー(特別な夕食会)が開かれました。

ジューイッシュ・テレグラフィック(2019年4月1日付)が、そのときの模様を伝えています。

<中間省略>

・・・イスラエル国民青年評議会は、米国とイスラエルの右派政治を支持してきた歴史を持っています。

右派政治とは、タルムードを基本とする「イスラエル・ファースト」の思想に拠って立つ政治のことです。
したがって、右派ユダヤ人であるモスコヴィッツ会長は、左派ユダヤ人と対立的な関係にあるのです。

つい先日、モスコヴィッツ会長は、SNS上で左派ユダヤ人グループの「Torah Trumps Hate(トーラーは、トランプを嫌っている)」に論戦を挑みました。

ここが複雑なのですが、この左派グループは、「トーラー(Torah)を信じている人に対して優しさを持ち、正義を貫き、ユダヤ人以外の異教徒さえも愛し、貧しい人々を助けるという価値観を共有しており、平等で公正な社会に向かって働くというアメリカの価値観」と同一線上にあります。

そう、パート5で述べたように、イヴァンカが、「米国は、宗教的寛容の原則の上に建国された国であるから、自分たちがユダヤの礼拝所や宗教施設を守ることは義務であると考え、米国のユダヤ人コミュニティーに対する脅威を一掃するために人生を捧げることを誓った」と言っているように、まさにその精神です。

しかし、イヴァンカは、トーラーを信じている「左派」と非難されているユダヤ人の味方ではなく、右派を自称するタルムードを基本とするシオニスト集団であるハバド・ルバビッチに共鳴してユダヤ教に改宗したのです。

ですから、イヴァンカが、「米国の宗教的寛容の精神に基づいて、ユダヤ人を保護しようとしている」のは過激なシオニストたちを対象にしているのであって、トーラーを信じている穏やかな純粋ユダヤ人ではないということになるのです。

彼女は、この自己矛盾に気が付いていません。つまり、彼女は洗脳されているのです。

モスコヴィッツ会長が褒めたたえている「右派」のユダヤ人とは、イスラエル・リクードのネタニヤフや、ブッシュに代表される米国の歴代大統領のうち、シオニストの政治を後押しするユダヤ人のことを意味します。

つまり、新約聖書の黙示録の預言に忠実に、計画的にハルマゲドンを引き起こそうとしているユダヤ人のことです。

陰謀研究家たちは、これを「アシュケナジー・ユダヤ」、あるいは「ハザール・ユダヤ」と呼んでいます。

要するに人工的にハルマゲドンを引き起こして、世界の人口を数分の一に削減するために、ユダヤ人に偽装した改宗ユダヤ人のことを指しているのです。

いっぽう、モスコヴィッツ会長が非難している「左派」のユダヤ人とは、純粋ユダヤ人の聖典であるヘブライ語聖書の中に書かれている「モーセ五書」を信じているユダヤ人のことです。

たとえば、パート3に書いたように、一連のタンカー攻撃事件が起こる前に、米・イスラエルが陰で支援している反イラン政府のテロ組織がペルシャ湾で大きな事件を起こす、と暴露したスティーブン・ベンヌンのようなタルムードのシオニズムに強く反対しているユダヤ人です。

したがって、トーラーのユダヤ人は、時至るまで、じっとハルマゲドンを待っているだけで、シオニストの「右派」ユダヤ人のように、中東で核戦争を起こそうなとど考えてはいないのです。

「左派」は過激のイメージ。「右派」は保守的なイメージ・・・

事実は正反対で、「右派」がタルムード・ベースの過激思想を持っているユダヤ人です。

<以下省略>

追い詰められたトランプは、第三神殿の着工を早めるか?

<前半省略>

・・・トランプが、モーゼの十戒を「ノアの七戒」に書き換えることによって「ユダヤ教を素晴らしいものにする」と言っているのは、明らかにトーラーの考え方から大きく逸脱しており、まさにシオニストのそれなのです。

だから、欧米の反トランプ派の人たちは、「トランプこそが第三次世界大戦を引き起こす」と危険視しているのです。

しかし、シオニズムが、「シオン(エレサレム)に帰ろう」の合言葉の下に、しっかりしたコンセプトになったのは、テオドール・ヘルツルが第一回世界シオニスト会議(「バーゼル綱領」の採択:1897年)を開いて以来のことです。

<中間省略>

・・・トランプは、イヴァンカとハバド・ルバビッチに背中を押されてシオニズムに傾倒していきました。

それが証拠に、パート4で紹介したように、イスラエルは、イスラエル建国70周年記念日(2018年5月14日)に、表面にはトランプの横顔を、裏面には第三神殿をあつらえた「第三神殿コイン」を発行しました。

トランプがユダヤ教に改宗する1年ほど前から、「イスラエル側と神殿の丘について議論するトランプ」といった記事が、連日のようにユダヤ系メディアで報じられていました。

テンプル騎士団(フリーメーソン)をロゴマークに使用しているデイリー・エクスプレスも、「聖書預言は成就するのか?エルサレムの第三神殿はイエスの再臨を証明することになる」と騒ぎ立てています。

再臨するのは、イエスではなく偽メシアです。

もしトランプが、第三神殿の建立に着手するところまでもっていくことができなければ、彼はイスラエルを裏切った大統領として永遠に語り継がれるでしょうし、もし、トランプが2020年の大統領選で第二選を果たせば、すでに準備万端ととのっている第三神殿の着工に入ろうとするでしょう。

トランプは、もう後には引けなくなったのです。

それは、今まで半開きの状態にされていたハルマゲドンへのドアを全開することになるのです。

<以下省略>

タルムードのノアハイド法は、すでに米議会を通過している

ロスチャイルドの資金によってエルサレムに、イスラエル最高裁が建設されました。

この不吉な建物には、ひと目見れば誰でも分かるほど、あからさまにイルミナティーのシンボリズムがちりばめられています。

さて、ここで何が行われるのでしょう。

ネタニヤフは、2014年の段階で「タルムードが、イスラエル法になる」と明言しています。
それは、「タルムードを基本とした法制度」のことです。

そして、ネタニヤフは、「イスラエルは、すべての人々を受け入れる国ではない」とも言いました。

「アラブ人といえども、昔からイスラエルに住んでいる場合には、このタルムードの新しい法制度によって守られるが、そうでない人々は守られない」と言っているのです。

彼は堂々とユダヤの選民思想から生まれた法制度であると言っているのです。

こうした宗教的差別を政治リーダーが助長するような国は、最初から民主主義を偽装した似非国家ということになります。

タルムードは異教徒をゴイムとして見なす排他的なユダヤ教の隠れた聖典です。

したがって、キリスト教徒は異教徒とみなされ、キリスト教を信仰すること自体が罪とされるのです。

このタルムードを基本としたイスラエルの新しい律法こそが、トランプが、モーゼの十戒を「ノアの七戒」に書き換えようとしている「ノアハイド法(NOAH HIDE laws)」なのです。

ノアハイド法
は、長年、サンヘドリンによって準備が進められ、トランプがモーゼの十戒を「ノアの七戒」に書き換えると同時に施行されるでしょう。

1991年3月20日、合衆国議会はノアハイド法案を法案第104号として通過させ、その後、ジョージ・H・W・ブッシュ(親ブッシュ)大統領がこれに署名。公法第102ー14号として成立しました。

この法律は、世界をノアの七戒=ノアハイド法の倫理的価値観に戻すために尽力したハバド・ルバビッチ運動の指導者、メナヘム・メンデル・シュネウルゾーンを記念して、3月26日を「米国の教育の日」と定めています。

この法律は、「ノアの七戒=ノアハイド法」がアメリカ社会の基盤であり、ノアハイド法の原則を次世代に伝えることが米国の責任であると主張しています。

また、「将来的には、米国大統領とその他の国々の国家元首が、教育と慈悲の心をもって世界をノアハイド法の7つの倫理的価値に戻すことを誓約する国際文書に署名することになるだろう」と予言めいたことを言っています。(ノアハイド法に反対する「ストップ!ノアハイド法」より)

つまり、イスラエルのノアハイド法は、いずれ世界の律法になるであろう、と言っているのです。

トランプは、欠陥戦闘機の次は、ノアハイド法を押し付けてくるかも知れません。

ブレイキング・イスラエル・ニュース(2017年1月17日付)は、「古代から続く誉れ高いユダヤの習慣において、真正サンヘドリンは、新しいリーダーであるドナルド・トランプ大統領に書簡を送って彼を祝福し、米国と世界の復活をリードするよう求めた。
サンヘドリンはまた、新大統領に対し、ノアの七戒=ノアハイド法を認め、支持するよう求めた」と報じています。

これらの記事を読むと、あたかもノアハイド法が、モーゼの十戒の現代版であるかのように錯覚させられてしまうでしょう。

しかし、ノアハイド法は、モーゼの十戒とは似て非なるもので、シオニズムのユダヤ人以外にとっては冷酷無慈悲な法律なのです。

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ノアハイド法は、確かに米議会を通過していたようです。

<以下省略>

クリスチャンを抹殺するため(!?)の古代ユダヤの律法の書き換え

米国のクリスチャンの間では、米議会で密かに可決されたノアハイド法の主な目的は、「クリスチャンをギロチンで斬首して、この世から抹殺すること」であること言われています。

2019年に入ってから、ノアハイド法に注意喚起を促す夥しい数の動画がユーチューブにアップされるようになりました。
題して「ノアハイド法はキリスト教徒をギロチンにかける」・・・

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<省略>

・・・中には、キリスト教徒のギロチンとFEMA(合衆国連邦緊急事態管理庁)とを関連付けて見る人も多いようです。

つまり、FEMAの実践訓練であるジェイドヘルムや“首狩り族”のISISの傭兵たちによる残虐行為のデモンストレーションは、その予行演習だったと見ているわけです。

こうした大統領と米国議会の不気味な動きに対して、ノアハイド法に抵抗する多くのグループが「アンチ・ノアハイド法(Stop Noahide Law )」を訴えるサイトを立ち上げています。

<中間省略>

・・・なぜ、神に仕えるはずのラビたちが、あたかも宗教ロビィストのように陰湿な政界工作を行い、もっとも危険視されているタルムードを米国ユダヤの律法の礎石にしようとしているのでしょう?

それは、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)をいよいよ本格的に稼働させるための、あらゆるシステムがスタンバイ状態になっていることを示しているのです。

このサイトは、ノアハイド法を推進しているグループの公式サイトですが、ここに「トランプ大統領が(彼と親しい)ユダヤ教ハシド派のラビの誕生日をエデュケーション・デー(教育の日)とすることを宣言した」という記事が出ています。

以下は、この記事の概要です。

ドナルド・トランプ大統領は、正しい道徳を説いたことから憲章に値するユダヤのラビ、メナヘム・メンデル・シュネウルゾーンMenachem Mendel Schneerson)の生誕115周年を記念して、2017年4月7日を「米国の教育・共有の日(Education and Sharing Day,)」と定める宣言を行った。

この宣言はトランプ大統領の署名によって行われ、「われわれの子供たちが抱く、あらゆる大志を実現できるような価値を育て上げる上で、家族、学校、そして宗教や他の市民組織の重要な役割を認識する日になるであろう」ことが宣言された。

この宣言で、トランプ大統領は、「『米国の教育と共有の日』は、われわれの国の子供たちをアメリカンドリームに向かわせるために、そうした価値に基づく教育を利用するべきだとするユダヤのラビ、メナヘム・メンデル・シュネウルゾーン(Lubavitcher Rebbe)の血のにじむような努力を認めるものである」とトランプは述べた。

ラビであり、教育者としてのラビ、メナヘム・メンデル・シュネウルゾーンは、教育が道徳的発達を欠いている場合、教育は不完全であると理解していた。

トランプは、「米国の教育・共有の日」が宣言されたことに対して、ユダヤのラビたちは、「まさにこの日が、ハバド・ルバヴィッチ運動に対するオマージュである」と述べた。

また、トランプは「この日は、(ノアの七戒=ノアハイド法が)ユダヤ人の人生だけでなく人類全体の教育的礎石となる日であり、過去200年以上にわたる活動は、このときのために捧げられてきたのだ」と述べた。

彼は、「(ノアハイド法の施行は)確実に国家の最優先事項の1つであることに注目すべきことである」と付け加えた。

・・・1984年に、ロナルド・レーガン大統領もまた「教育の日」宣言を行っている。
レーガンは、その宣言で「私たちの歴史を通して・・・」と述べた。

この言葉は、(ハバド・ルバヴィッチの)ラビたちの思想を反映したものだった。

・・・ラビたちは、レーガンの「教育の日」が恒久的な機関になるべきだと、自身の希望について語った。

「それは教育の普遍的な性質のために、父の日や母の日のような記念日に新たな重要性を与えるであろう」と・・・。

このように、タルムードを基盤とするノアハイド法を、まずはイスラエルと米国に定着させてから、徐々に世界の国々の道徳的規範にしようという動きは、ジミー・カーターから始まって、ロナルド・レーガンなど、歴代の大統領に受け継がれてきたのです。

ドナルド・トランプが、ユダヤの精神的支柱となっているメナヘム・メンデル・シュネウルゾーンの誕生日に宣言したことで、ラビたちは、ハバド・ルバヴィッチ運動がいよいよ世界の主流になると意を強くしているようです。

トランプのこの宣言は、確かにホワイトハウスの公式サイトにも明記されています。

これは、もうスタートしているのです。

クシュナーの商業タワービル「666」とマイクロチップの開発

イヴァンカも夫のクシュナーもまた、人工ハルマゲドンを待望している超過激なハバド・ルバヴッィチの宗派に属しているユダヤ人です。

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イスラエルの多くのメディアが報じているように、イヴァンカと夫のクシュナーは、トランプの大統領選の5日前に、ラビのメナヘム・メンデル・シュネウルゾーンの墓を訪れてトランプの勝利を祈っています。

米国の主流メディアは、このことについて巧妙にスルーしましたが、NSNBCだけは、しっかり報道しています。

つまり、トランプは、大統領になる前から、ハバド・ルバヴィッチのいうとおり、このラビの誕生日を「米国の教育の日」とすることを決めていたということになるのです。

・・・ハバド・ルバヴィッチの上位にいるのは英国王室やロスチャイルドがメンバーに名を連ねていると噂されているサンヘドリンで、これにローマ・カトリックのイエズス会やフリーメーソン、そしてネオコンまでもが絡むという構図になっているのです。

もちろん、彼らは、どんなときでもビジネスを忘れてはいません。

つまり、壮大なノアハイド法利権が生まれようとしているのです。

トランプが大統領選を制したのと同じ時期に、ジャレッド・クシュナーのファミリー企業が、ニューヨークの五番街に「666 フィフスアベニュー」という名前の商業用の高層ビルを所有していることが報じられました。

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ニューヨークタイムズ(2018年8月3日付)は、クシュナーの高層タワーに不吉な数字「666」が付けられているのは、五番街666番地に建っているからである、と誤解を招くことを意図したかのように報じています。

しかし、クシュナーの高層タワー「666」は、ニューヨーク・マンハッタン地区ミッドタウンの第52ストリートと第53ストリートの間に位置しています。

ジャレッド・クシュナーのファミリー企業は、2007年に、この種のタワー・ビルディングとしては18億ドルという史上最高値で「666」を購入しました。

その後、ニューヨーク・マンハッタン地区に不動産不況が襲いかかり、ビルの評価額とテナントの賃貸料が下がり、クシュナー・ファミリーは苦境に陥ることになります。

<中間省略>

・・・この高層タワーとクシュナーが話題になったのは、不吉なビル名もさることながら、RFIDチップの研究開発を行っているルーセント・テクノロジー社がテナントとして入居しているからです。

RFIDチップとは、近距離において電波の送受信ができるマイクロチップのことで、「獣の刻印」として多くの人々の議論の対象となっています。

つまり、新約聖書のヨハネの黙示録13章に「この刻印がない者は、売ることも買うこともできなくなる」と預言されている「人の体に刻まれる」とされている刻印=体内インプラント型のチップのことです。

ルーセント・テクノロジー社は、このチップを開発しているのです。

これらのチップはすでに一部で実用化されています。

2016年12月、米国議会は政府の名において「精神障害のある人々」にマイクロチップを埋め込んで、その行動をコントロールする権限を与えました。

そして、この案件について、ジョージ・ソロスがジャレッド・クシュナーに2億5,900万ドルの資金援助を提供したことも注目を集めました。

ルーセント・テクノロジー社に関する情報は、ほとんど外に出てこないため、人々は注意を払っていないようですが、実は、あのベル研究所を含む世界最先端の技術系企業を統合した組織です。

ルーセント・テクノロジー社は本腰を入れて「獣の刻印」を開発しているのです。

<中間省略>

・・・ちなみに「日本トランスヒューマニスト協会」では、会員になるとマイクロチップを埋め込むことができるようです。
チップインプラントのお支払い」は、paypal、銀行振込、クレジットカードなどに対応しています。

すでに、6000~7000人の登録者がいるとのこと。

なんでも同協会が言うには、「地球寒冷化の時代を生き抜くためのテクノロジーの一つで、チップ埋め込みは、その布石なんだとか」・・・

つまり、人間サイボーグ化=トランス・ヒューマンへの第一歩を踏み出しましょう!というわけです。

これらのすべては、ノアハイド法利権が生み出すゴイムを犠牲にするビジネスなのです。

(了)

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