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未成年少女虐待者ジェフリー・エプスタインに司法取引を持ちかけたアコスタ検事を労働長官として任命したトランプの目的は、「アコスタが決して秘密をばらさないように」手元に置いて管理するためだった。

トランプは、イスラエルのエージェントによって、背中を蹴とばされながらイラン悪玉説を世界に吹聴している哀れな男に過ぎない。


トランプ狂信カルトたちは、いつまで嘘をつき続けるつもりなのか

未成年の少女たちを、どこからともなく集めてきて大富豪や政治家たちにあてがっていたジェフリー・エプスタイン(66)が、7月6日、ニュージャージー空港で逮捕された。

CIAの極秘オペレーション「The Finders(ザ・ファインダース)」の記事を参照

何度も司法を手玉に取って逃げ切ってきたエプスタインだが、やっと起訴されたのだ。彼にも、いよいよ年貢の納め時が来たようだ。

多数の少女に対する性的虐待の証拠どころか、エプスタイン自身が、それを自慢げに話していたというのに、なぜ今まで捜査当局は野放しにしてきたのか、そして、なぜ、米国のイラン攻撃直前になってエプスタインが起訴されたのか・・・

世間の人々には、どうしても、この裏舞台が見えないようだ。しかし、いとも簡単なことだ。

米・司法当局が、エプスタインがエージェントを努める情報機関とつるんでいるからである。

ドナルド・トランプという現役の大統領が、エプスタインに斡旋された13歳の少女に対する過去の性犯罪(レイプ)の罪を隠そうと、なんとか取り繕ろうとしているが、かなり追い詰められている、ということだ。

つまり、エプスタインを操っている男と組織が、トランプをも操っている、ということである。

しかし、日本の救いがたい破滅的陰謀論者たちが、今度もまた「トランプがエプスタインを逮捕させたんだぜぃ」という病的な妄想によって、とんでもないデマを流して私たちを騙しているのである。

いったい、どこから、そんなガセネタを仕入れてきたのか。
そんな情報など、世界中のどこを探しても見当たらない。

もちろん、彼らのエタンメールチーズのようなスカスカの脳内で製造されたデマに過ぎない。

トランプ発狂カルト信者たちには気の毒だが、エプスタインの小児性愛者の犯罪ネットワークには、ドナルド・トランプも入っている。

「我らが正義の味方、世界を救うトランプさんが、エプスタインを逮捕させたんだぜぜぜぃ~!拡散、拡散、大拡散!」と、いつまでやっているつもりなのか。

トランプ狂信者は、デマと認識していながら、こうしたディスインフォメーションを平然と流しているのだから、彼らには、一刻も早く精神病院に行くことをお薦めしたい。手遅れになると生命の危機に瀕することになるだろう。

嘘と実の区別がつかなくなっているのであるから、これ以上、危険な人間もいない。彼らは明らかに犯罪予備軍である。

人格破綻しているトランプと同様、カルト狂信者たちもまた、人格破綻してしまったならず者のゴロツキたちだ。
もはや有害すぎて社会悪にまでなっている。

トランプは、エプスタインの刑を軽くしたアコスタ元検事を論功行賞によって労働長官に任命した

このいとも簡単な逮捕劇の裏側に何があるか、約1年前に、反吐が出そうになりながら書いたメルマガ第268号パート2「内戦へ向かう米国ーロスチャイルド、ロックフェラーの両方とつながりを持つトランプという男ーその2」ですでに詳述している。

2003年に発覚した非合法の未成年者デートクラブ「プチエンジェル事件」と、そっくりだ。

エプスタインの島での事件についての欧米の主流メディアの報道は、どこも同じ。

その中でも、特に信頼のおけるニュース・ソースの粗訳だけ書いておくので、後は自分で判断してほしい。

この手のスキャンダラスな事件の裏側を暴くのは、もはやデイリー・ビーストの独壇場だ。

以下は、エプスタインの見せかけの富豪ぶりの背後にある醜い現実を暴こうと、幾多の妨害にもめげることなく追及してきた勇敢な調査ジャーナリスト、ヴィッキー・ウォード(Vicky Ward)の寄稿である。

今まで遠巻きにしてきた「1%寄り」の主流メディアも、彼女の暴露によって書かざるを得なくなったのである。

以下、「私」とは、ヴィッキー・ウォードである。

デイリー・ビースト 7月9日付
「ジェフリー・エプスタインの病的な話など、誰もがとっくに分かっていながら、何年もの間まかり通ってきた」


数年前、「ジェフリー・エプスタイン」の名前が出てきたとき、「私」は、ホワイトハウスの元上級官僚にエプスタインについてインタビューした。

インタビューで、元上級官僚は、私が長年、エプスタインの背後を探っているジャーナリストであることを知らなかったのか、こう言ったのである。

「ニューヨークの金融業で成功したエプスタインという資産家は『いい奴だよ』。私は彼が誰に対しても無害な男であると保証する。でも確かに、エプスタインは少女に対する性的犯罪という問題を抱えてはいるがね」・・・

エプスタインは、サウジアラビアの皇太子を含む多くの裕福なアラブ人たちの知己を得ていた。
彼は、こうした砂漠の富豪たちに、債券を発行するにはどうすればいいのか指南していたようだ。

このホワイトハウスの元上級官僚が私にこのように話してくれた。

「2007年に悪名高いエプスタインの罪状を固めていながら、起訴を取り下げたマイアミの元検事であるアレクサンダー・アコスタがトランプによって労働長官に任命されたとき、エプスタインの名前はトランプの政権移行チームによって再び取り上げられた。

アコスタがエプスタインと司法取引して起訴を取り下げてしまったことによって、政府の捜査機関が内偵していた、別件の未成年者と人身売買による性犯罪の捜査が困難になってしまったんだよ」。

この時、「エプスタイン事件が公聴会に取り上げられることによって、何らかの問題を引き起こすとお考えですか?」と、当時のアコスタは訊ねられた。

当時のアコスタは、エプスタイン事件について、たった1回だけ開かれた会議でノーテンキに説明していた。

彼は、エプスタイン側の弁護士の1人と示し合わせるかのようにして起訴を取り下げたのだ。

後にアコスタは、「エプスタインは情報機関に所属しているエージェントだから、この件から手を引けと言われた」とトランプの政権移行チームに証言した。

彼は、それに忠実に従った、というわけである。

アコスタのこの言葉を聞いたトランプの政権移行チームは、「アコスタは、なかなか分かっている奴だ」と判断した。

そして、「彼なら(トランプとエプスタインとの)秘密を洩らさないだろう」と確信してアコスタを政権に引き入れることを決めた。

(つまり、アコスタが秘密を洩らさなかった論功行賞によって、そして、これからもアコスタの口を開かせないようにするための口止め料として、だからアコスタを手元に置いて管理するために、トランプはアコスタに労働長官の椅子をあてがった、ということである)

このことについて労働省にコメントを求めたが回答はなかった。

「私(ヴィッキー・ウォード)」が、このインタビューを元にして書いた記事が間もなく出版されようかというとき、エプスタインは(版元の)バニティーフェアの当時の編集者、グレイドン・カーターのオフィスを訪ねた。

その結果、エプスタインによる性犯罪に遭った“若い女性たち”の証言について書いた部分が、私の記事から一方的に削除されてしまったのである。

「エプスタインは“若い女性”には目がないからな」と編集者のカーターは私に言った。

グレイドン・カーターは、今まで、エプスタインが病的な少女愛好家であることを認めなかったが、(私の記事を削った言い訳のつもりなのか)このとき、初めて彼の異常性を認めたのである。

当時、エプスタインを担当する検事だったアコスタは、「エプスタインは情報機関の人間だ。これ以上、さわるな」と釘を刺されて起訴状は棚上げにされた。

代わりに、「売春の勧誘1件と売春させるために未成年者を買収した1件の犯罪行為に対してのみエプスタインが罪を認めれば、連邦検察は彼を訴追しない」ともちかけられたエプスタインは、アコスタから出された合意署に署名したのである。

これが、司法取引のあらましである。

結局、エプスタインは、郡刑務所で、すこぶる快適な13ヵ月の刑期を努めることになるが、その間、刑務所から自分のオフィスに行って仕事をしたり、散歩に出かけたりすることが許された。

このアコスタが担当した司法取引は、検察という組織自体が、エプスタインの共謀者になることを引き受けたことを証明している。

さらに重要なことは、この連邦検察官であるアコスタが、エプスタインとの間で結んだ(単なる小児性愛者の富豪や政治家を守るための)司法取引という名の犯罪隠滅行為を被害者の女性たちに秘密にすることに同意したことである。

検察は、被害者に二重の苦痛を与えたのである。

これは、犯罪被害者の権利を保証する法の下で、このような行為を平然と行うことは「知る権利」を阻害する違法行為である。

何年も前に、エプスタインの犯罪は公にも明らかになっており、一般大衆も、エプスタインの犯罪の詳細について、いつでも知ることができた。

エプスタインは、わずかな期間の、信じられないほど優雅な刑務所生活を送った後、再び刑務所から出てきて、以前と同じように未成年の女性を伴ってニューヨークの街を徘徊していたのだ。

トランプ政権のアレクサンダー・アコスタ労働長官は、2007年から2008年に未成年に対する性的暴行でいったんは起訴されたエプスタインの担当検事だったが、当時、アコスタは、「エプスタインが(モサドの)スパイであったため刑を軽くするよう命令された」と証言している。

動かぬ証拠に、追い詰められたアコスタ労働長官は、やむなく辞任に追い込まれたのである。
彼の刑事責任は、これから追及されるだろう。

「エプスタインはモサドの人間だ。これ以上、深入りするな!」

メディアによく登場する億万長者やハリウッドスターを集めては少女たちとの乱交パーティーを開いていたジェフリー・エプスタインには終身刑が言い渡されるはずだったが、アコスタが持ちかけた司法取引によって18年の刑期に短縮された。

そして、司法取引によって、実際には、たった禁錮1年1ヵ月に超減刑だ。

トランプは、このエプスタインとは15年来の付き合いがあり、エプスタインのことを「病的な女好きのである奴とは馬が合うんだよ」とメディアに語っている。

実際に、トランプは、ビル・クリントンほどではないにしても、エプスタインの“少女性接待”の上得意だった。

米国の第45代大統領を決める選挙キャンペーンも佳境に差し掛かった2016年後半、この少女性的虐待パーティーの常連であったトランプは、13歳の少女を複数回レイプしたとの少女の訴えによってカリフォルニアで刑事告発されている。今も、それは続いている。

トランプの熱狂的な支援者にとっては到底受け入れがたいニュースだろう。

トランプ・カルトは、真実など、どーでもよくなっている。
「トランプさっあぁ~ん」一筋の精神異常者たちのことだからね。

しかし、キッシンジャーが彼への支援を表明し、大統領選投票日が近づくにつれてトランプの少女レイプ疑惑も立ち消えになっていった。

そして、念には念を入れてと、アコスタが口が堅い男かどうか調べ上げた後で、トランプは彼を労働長官にして監視することにしたのである。

ハフィントン・ポストには、トランプの少女レイプについて詳しく書かれてあるが、なぜか、トランプはこれに抗議していない。

エプスタインの少女乱交パーティーの顧客リストには、サウジの石油王のバカ王子、米国の億万長者、米国の2人の大統領の名前が記されているという。

それだけでなく、エリザベス女王の次男であるアンドルー王子も、このエプスタインの少女乱交パーティーに三度も参加して犯罪行為を重ねてきた。

「2人の米国の大統領」のうちの1人は、もちろんビル・クリントンだ。
もうひとりは、ト、ト、ト・・・

そのトランプだが、果たしてクリントン夫妻を逮捕できるかな?

何しろ、溺愛する娘のイヴァンカの夫、クシュナーとクリントンは、まさに昵懇の仲だからだ。

娘のイヴァンカにそっぽを向かれれば、気落ちしたトランプの老いさらばえた姿がメディアに晒されることになるだろう。

重要なことは、イスラエル・モサドのエージェントであるエプスタインが、英国王室までターゲットにしていたという事実である。

ハルマゲドンを引き起こすためなら、英国王室まで脅すイスラエルの諜報機関の冷徹さに背筋が凍る思いだ。

ジェフリー・エプスタインは、やはりスパイだったようだ」・・・

エプスタインは諜報機関に仕立て上げられた“なんちゃって偽装大富豪”

さて、イスラエルの諜報機関のエージェントとして、すべてお膳立てされたエプスタインであるが、では、実際に彼が富豪らしい優雅なライフスタイルを満喫し続けることができるほどの資金を与えたのは誰なのだろう。

彼は、超富裕層の資産形成に助言を与えることによって莫大な資産をつくったと主張しているが、米国バージン諸島に登録されているエプスタインの奇妙な資金管理会社の顧客名簿には、誰の名前も記されていない。

彼が顧客のプライバシーを守るために、そうしているのではなく、もともと彼の顧客など存在しないのだ。
たったひとり、81歳の醜い老人を別にして・・・

その老人とは、エプスタインが逮捕されたことで、老人が支配する会社の株式の持ち分の17.35%に当たる5300万ドルの損失を被ったと嘆いている狂気のシオニストの男である。

彼の会社の株価が、エプスタイン逮捕の報道によって一日で4%以上下落してしまったからだ。

性犯罪者のエプスタインの不名誉な評判の余波は、彼の友人であるニューヨークの企業家や投資家、金満家たちにも広がった。

したがって、この老人もまた、エプスタインの上得意ではなかったのかと疑われることになった。
大衆の疑惑の目は正しい方向に向けられている。

7月9日、米国の検察官がニューヨーク州の連邦裁判所でエプスタインを性的人身売買で起訴した翌日、エプスタインの長年の唯一のクライアントで友人でもあり、彼の金づるでもある、レスリー・ウェクスナー(Leslie Wexner:81歳)によって設立されたLブランズの株価が4%以上も下落し、ただでさえ苦戦しているファッション小売業者たちによってこの老人は強く非難された。

Lブランズは、日本でもおなじみのファッション・ブランド「ヴィクトリア・シークレット(Victoria's Secret)」、その姉妹ブランド「バス・ボディー・ワークス(Bath & Body Works)」の親会社である。

レスリー・ウェクスナーの名前は、ニューヨーク市マンハッタンの大通り5番街の一画にあるエプスタインの45,000平方フィートの豪邸の元所有者として取り沙汰されることがある。

口さがないマスコミの連中は、「この豪邸ですら、実はエプスタインの所有ではなく、レスリー・ウェクスナーのものに違いない」と噂を立てている。

ウェクスナーは、1987年に彼の数十億ドル規模の財産を管理させるためにエプスタインを雇った。
特に資産管理の高いスキルを持っているわけではないエプスタインを起用したのは、どんな理由からなのだろうか。

この二人の奇妙な関係は、ウォールストリートの常識からすれば「ありえない」ほど非常に珍しいケースであると見られていた。

エプスタインを知っている人は、2002年にニューヨーク・マガジンに次のように述べている。

大部分の人々が、「エプスタインのような無名で、これまで耳にしなかった人間に、そのような巨大な富の運用を突然任せるなど、聞いたことがない話だ」と不思議がっていた。

しかし、エプスタインが、多数の未成年の少女を襲うようにして連れ去り、未成年者を好む富豪や金融資本家、ビル・クリントンのような政治家(ト、ト、トもである)を対象に、“一大性的輸送計画”を実行しようとしていることを知って以来、10年前にエプスタインとの関係を断ち切ったと、ウェクスナーは主張しているが、それを信じる人間など一人もいないだろう。

つまり、エプスタインは、なんちゃって大富豪だということだ。

彼が保有していると言われている莫大な資産は、彼の才覚によって築かれたものではなく、他の精神異常の大富豪と同じように、彼が毎夜、秘密のアジトで酒池肉林の宴を繰り返す雲の上の変態プレイボーイを演じるために用意されたものであるということなのだ。

しかし、エプスタインに諜報機関のエージェントとしての利用価値がなくなれば、彼の銀行口座の資産はすべて凍結され、彼は海の藻屑と消え去るだろう。

エプスタインを大富豪に見せかけるために、資金をあてがったのは、イスラエルのために働くシオニストのレスリー・ウェクスナーと、シオニストの彼の富裕な友人たちのネットワークである。

その背後には、イスラエルが控えていることは言うまでもない。

つまり、エプスタインは、トランプのケースのように、政治的権力を手に入れる前にスキャンダルを仕掛けて弱みを握り、トランプが大統領になってから、そのスキャンダルによってイスラエルの望む中東政策を実行させるように、沈黙の恫喝を加えながら操るために大富豪の装いが必要だったということなのである。

陰謀論者は「トランプさぁぁぁ~ん」より、地震の備えを

13歳のときにエプスタインの少女性奴隷グループの一員となって、トランプに提供され、彼に何度もレイプされたとカリフォルニアでトランプを刑事告訴した女性もまた、無意識のうちにイスラエルの諜報機関に洗脳されたエージェントである可能性を疑う必要がある。

メディアがエプスタインの件を取り上げるたびに、トランプは完全に理性を失って捨て鉢になっている。

トランプが、性的虐待の愛好家であることは、紛れもない事実である。

権力者を追い落とすためにはハニートラップを仕掛ければいい、というのが常であるが、トランプの場合は、余りにも軽率であり、彼の女好きは常軌を逸しているのである。

今のトランプは、イスラエルの諜報機関に少女に対する性的虐待疑惑をちらつかされて、イスラエルの意のままに動かざるを得なくなっているのである。

だから、イスラエルに背中を押され、ときに、足で背中を蹴飛ばされるようにして、「理由なきイラン攻撃」を始めるしかなくなっているのである。

イスラエルのシオニストたちが望むハルマゲドン=人類最終戦争を引き起こすために。

それでも、“トランプ命のこうした陰謀論者たち”は、今日も「トランプこそが救世主だ」と言っているのである。

彼らが社会的に有害なのは、一般の人々(=真面目で真摯ではあるが、精神的に弱い探究者)が真相を探求しようと関心を持ち始めたとたんに、彼らのような陰謀論者たちの妄想が、そうした一般の人々の目を欺き、ねじ曲がった方向に誘導してしまうからなのだ。

それは、ちょうど早期の段階で適切な医療を受ければ、元の健康を取り戻すことができる人が、得体の知れない霊験あらたかを謳う高価な水を買わされて真面目に養生に励むものの、病状は、かえって悪化するばかりで、最後は医療のチャンスを逸してしまうばかりか、医療そのものを拒絶するようになり、結局、自ら命を落としてしまう哀れな病人に似ている。

代替医療とは名ばかりで、インチキ健康食品を信じたばかりに命を落とした病人の遺族は、「いったい、どーしてくれるんだ!」と言ったところで、陰謀論者のペテン師たちは「信じた本人が悪い」と開き直るのである。

特にカルト化して排他的になっているトランプ狂信者たちに共通しているのは、効果の分からない食品やまじないグッズを、医学的知識もないのに狂ったように他人に薦めていることである。

これは、明らかに薬事法や景品表示法に抵触する行為であるのだが、一般の精神の弱い人々は、それを見抜けないのである。

これは、どの陰謀論者にも共通している。彼らはスピ系と紙一重である。


そんなことより、巨大地震の備えにエネルギーを使うべきだ。

東北から北海道、関東、近畿、九州・・・

このうち、どれが最初に起こるだろう。

関東については、新説を唱える地震の専門家の予想にもかかわらず、まだ伊豆大島周辺の海域に目だった変化がないので、関東は、もう少し先なのかも知れない。

では、九州の宮崎県沖か・・・いやいや、九州は、これから「毎日が地震」といった状況になるだろうから予測できない・・・というか、意味があるとは思えない。

すると、残りは近畿圏か。

昔から、民度の低い陰謀論者が大量発生するのが、この地域だ。

トランプが、どうたら、こーたら言って遊んでいないで、せめて飲料水くらい買っておけ。






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